特殊銘板・オーダー銘板製作のアポロ

１９６７年、デュポン社の米国人科学者ナサニエル・ワイエスが炭酸飲料向けプラスチック容器の開発を始め、１９７３年にペットボトルの特許を取得しました。
ペットボトルは日本ではキッコーマンと吉野工業所が、１９７７年にしょうゆの容器として開発し、その後１９８２年に飲料用に使用することが認められ、同年よりコカコーラ（１９８３年から全国展開）、１９８５年からはキリンビバレッジ（当時麒麟麦酒）が１．５リットルペットボトル入り飲料を発売開始しました。
以来、多くのメーカーで使われるようになり、それまでガラス瓶入りが主流であった１リットル以上の大型清涼飲料の容器はペットボトルに取って代わられました。１９９６年には自主規制の緩和で５００ミリリットル以下の小型サイズも解禁されました。
軽くて丈夫で柔軟性があり、軽度のへこみであれば自ら元に戻る性質を持っているので幅広い分野で浸透しています。
酸素透過性があり、内容物の酸化劣化があるため多くの飲料で酸化防止剤としてビタミンＣが添加されています。このため、長期保存には適さずワインなどには向かないと言われていますが、海外では安価なテーブルワインにペットボトル入りが存在しています。
日本でもアサヒビールが２．７Lの大容量のペットボトル入りワインを販売しており、２００９年１１月１９日に解禁したボジョレーヌーボーでもペットボトル入りワインが販売されました。
わずかな気体透過性があります。そのため、長期間保存した場合、内容物の酸化、炭酸飲料の場合は炭酸圧の低下、臭気のある環境では臭気の混入などが起こる。
酸化を防ぐため、ペット飲料には酸化防止剤としてビタミンＣなどが添加されることが多くあります。透過防止のために内面をコーティングしたボトルもたくさんあります。リサイクルへの影響を減らすため、ＤＬＣ（Ｄｉａｍｏｎｎｄ　ｌｉｋｅ　ｃａｒｂｏｎ）などの特殊なコーティング材が使われています。
廃棄する際にはお住まいの自治体の決まりを守って廃棄するようにしましょう。

（スマホ液晶イメージ画像）

株式会社ジャパンディスプレイ（JDI）は産業革新機構主導でソニー・東芝・日立の中小型ディスプレイ部門が統合されてできた会社です。
2012年4月1日に発足しました。
ジャパンディスプレイの手がけている製品は大きくスマホ・タブレット用、ウェアアラブル用、IoT機器用、車載用、医療用、デジタルカメラ用のディスプレイに分かれています。現在量産しているのは液晶です。ですがJOLED(ジェイオーレッド)という会社を通して有機ELディスプレイも開発しており、将来的には有機ELディスプレイの量産も見込んでいます。ジャパンディスプレイは発足してから業績がずっと不振です。最近の8月にはジャパンディスプレイのリストラが大きく報道で取り上げられました。
しかしインタビューを見ると経営者は有機ELパネルの量産化は時期としては遅れをとるものの明るい見通しを持っているという様子です。

中小ディスプレイ
最近存在感を増しているのが有機ELディスプレイです。
中国のスマートフォンも有機ELパネル仕様の需要になってくるかと考えられます。
また、アップルの新作iPhoneも有機EL仕様になると騒がれました。
そしてiPhoneⅩでついにサムスン製の有機EL仕様の新作としてアップル社から発表されました。
今年10月27日予約開始、11月3日にとうとう発売されました。
スマホの有機ELパネルは韓国メーカーが先行しているのが現状です。
この液晶から新しい有機ELパネルの需要の切り替えによってジャパンディスプレイは大きな影響を受けています。
ジャパンディスプレイは有機ELパネル開発のJOLED子会社化もこの苦しい現状で先延ばしになっています。

JOLEDについて
JOLED（ジェイオーレッド）は産業革新機構主導でジャパンディスプレイ・ソニー・パナソニックの有機EL事業を統合して2015年1月5日に設立された会社です。

日本メーカーの有機EL
日本メーカーの有機ELは「印刷方式」という新技術で製造されています。日本国外では韓国のLGもこの印刷方式での有機EL製造を技術的に実現しています。
一方、有機EL製品を先行して生産している韓国のサムスンなどのメーカーは有機ELを「蒸着方式」という技術で製造しています。
2017年4月からJOLEDから印刷方式の4K有機ELパネルのサンプル出荷が始まっています。
新技術である印刷方式によって従来の蒸着方式に比べて製造コストを削減できるとされています。
やや遅れをとるかたちの登場になる日本メーカーによる有機ELディスプレイの製品は今後この印刷方式でできた有機ELの量産ができるかどうか・売り上げがあがるかどうかにかかっているともいえるでしょう。

2017年10月19日にNECのノートPC、インテル Kaby Lake CPU搭載の2017年秋冬モデルが発売されました。
最上位機種は「LAVIE Note NEXT NX850/JA 2017年秋冬モデル」です。
他にも上位機種として「LAVIE Note NEXT NX750/JA 2017年秋冬モデル」、「LAVIE Note Standard NS700/JA 2017年秋冬モデルが発売されています。
上記のNECの2017年秋冬モデルのノートPCの上位モデル3機種はなんとすべてインテルCorei7の4コアのCPUが搭載されています。
以前まではNECのノートPC製品は上位モデルでも2コアのCPU搭載でした。

ちなみに他メーカーの場合、富士通のノートPC製品の場合だとすでに4コア搭載の機種が発売され続けています。

他にもNECは2017年秋冬モデルとして、
「LAVIE Note NEXT NX550/JA 2017年秋冬モデル」、インテルCorei5の4コアのCPU搭載の製品が発売されています。

筆者はさっそく「LAVIE Note NEXT NX850/JA 2017年秋冬モデル」を近くのエディオンで見てきました。
まず、見た目ですがデザインがお洒落になっていました。
前作までの光沢のあるプラスチックのボディが光沢のないプラスチックのボディに変更されていました。
また、キーボードの上のボタンをなくしたのもデザイン性を向上させている感があります。
中身・スペックは頭脳、CPUがインテル第8世代Corei7の4コア搭載で、ストレージが128GB SSD＋1TB HDDの構成になっています。
CPUが2コアから4コアへ、ストレージが1TB SSHDから128GB SSD＋1TB HDDに変化させたのが特長のようです。
解像度は逆にフルHDへと売れ筋に変更しています。
「LAVIE Note NEXT NX750/JA 2017年秋冬モデル」は以前と同様のストレージの構成で、1TBのSSHDとなっています。
最上位機種で4コアのCPU＋SSD採用といったところが15.6インチの売れ筋としてNECが王道を狙っていってくれた感があります。

筆者はちょうど10年前に高校時代の友人の当時住んでいた長野県松本市に遊びに行きました。
その友人は東京の私立大学で建築学科で学び建築士として企業で勤めています。
友人の会社から下った配属先は当時は長野県松本市でした。
筆者は長野県を旅行し、松本の会社の寮に泊めてもらいました。
長野で1番感動したのは水がきれいなことでした。
川には藻が豊富に生えており鴨などの鳥が元気に泳いでいました。
諏訪湖の南側を電車が通っていて諏訪大社のすべてを巡礼しました。
木々が豊かで太く大きくて驚きました。

筆者は10年後の現在、愛知県三河地域に住んでいます。
三河には蒲郡市という海辺の温泉のある地があります。
その地は大きな会社の土地開発によって海辺の土地が大規模に埋め立てられてきています。
ところが海岸周辺の水流・海流、海の水の潮の巡りがあまり良くなくなっている所もあって赤潮になったり、竹島あたりを散歩すると異臭のする時もあります。
水がきれいであること、河川・海岸環境に生き物に有害でない栄養が豊富にあること、海の水の流れ・巡りを良くすることもとても大事なことではないかと筆者は考えます。

埋め立てで海辺の土地を豊かにしようとすることは決して間違ったことではありません。
日本でも歴史的に干拓や埋め立て・新田開発などが海辺の土地で行われてきたこともあります。
ただ生命が豊かになったか、海水の巡りを含め海の環境はどうだったか、生命に有害な化学物質があるか無かったかで考えると現代と昔とでは大きな差があると言わざるを得ないでしょう。
水をきれいにする技術は超純水を得られるほどになっている現代ですが、環境問題的に考えると昔の歴史の先人の行った新田開発・干拓などの開発のほうが凄いのではないかと考えさせられます。

Wikipediaで「治水」のページで調べてみると、「治水と河川環境」・「河川環境に配慮した治水対策」・「治水と河川環境の両立」などの箇所でコンクリート張りの無生物的な護岸などによって生態系の喪失・劣化の問題が出たりしており、生態系の再生・維持をも目的とした多自然型川づくりが日本でも河川事業の中心に置かれるようになってきているとあります。

河川を生物・生態系に害の無い有用な栄養分を豊富に含んだ河川・水のきれいな状態の川・海水の巡りの問題のない海岸を考えた健康的な海辺について考え、作られていって欲しいとも筆者は考えます。

日本ガイシはセラミックスを素材とする製品の1大メーカーです。
中でも現在広く普及しているのがガソリン車の排ガス浄化用のセラミックスです。
セラミックスでできたハニカム構造をした排ガス浄化媒体です。
三元触媒・三元触媒コンバータなどとも呼ばれています。
三元触媒とはその名の通り炭化水素HC・一酸化炭素CO・窒素酸化物NOxのうちの炭化水素・一酸化炭素を酸化、
窒素酸化物の還元をも同時に行う触媒です。
日本ガイシが産んだ触媒用セラミック担体はハニセラムといいます。
日本ガイシは累計約7億個以上のハニセラムを生産し世界に供給しています。
この極めて優れた三元触媒は世界中のガソリン車に多く搭載されています。

EV電気自動車が世界で普及していくことになるとこの優れたセラミックス技術の三元触媒の行方はどうなってくるのでしょうか。EV電気自動車が広まることによってやや日陰になるメーカーは多く出てくるのではないかと心配になります。

パソコンがHDDからSSDに記録媒体が入れ替えられてきたり、自動車のATがCVTになったり、製造の世界では新技術による新製品によって使われるものが入れ替わってきています。ガソリン車は電気とガソリンのハイブリッド車製品で延命を果たすことができてきました。しかし2020年前後から向こうの未来には燃料が変わり車の世界も大転換をしていく潮の変わり目がやってくるのではないでしょうか。

インドが2030年までに販売する自動車をEV化する、フランス・イギリスが2040年のガソリン・ディーゼル車の販売禁止するという未来を見据えているように2020年の東京オリンピック、東京を意識して仕事をする方も多いでしょうが、日本もむしろ2020年からその先に日本メーカーの生き残りのための仕事が今から必要になってきていると考えます。

日本ガイシはNAS電池や浄水器、電子電気機器用セラミックス、半導体製造装置用セラミックスなど他の分野にもセラミックスを生かした非常に良い製品を開発しているので安泰なのではないかと考えます。
ただ2020年より先の未来の仕事を考える必要はあると考えます。
ガソリン車が電気自動車に交代させる政策をとる国もあり、三元触媒ももちろん影響を受けていくことになると考えます。

筆者は現在愛知県三河地域に住んでいます。
また以前浜松に住んでいたこともあります。
三ケ日みかん・蒲郡のみかん・知多みかんはそれぞれの地元の名産品です。

「三ケ日みかん
静岡県浜松市北区三ケ日産のみかんです。静岡県最大のみかん産地です。
浜名湖北部の南向き斜面に産地が広がっています。
ミカちゃんという少女がトレードマークになっています。

蒲郡温室みかん
愛知県蒲郡市は温泉資源が豊富な土地です。
そうした土地を生かした温泉水を活用したハウス栽培が盛んになりました。
蒲郡温室みかんはハウスみかんの中でブランド品として出荷されています。
蒲郡みかんとして地域団体商標登録されています。

知多みかん
知多半島では美浜町でみかん栽培が盛んです。
マルチ栽培の露地みかんや、ハウス栽培のみかんなどがブランド品として出荷されています。

三ケ日みかんも蒲郡温室みかんも知多みかんも温州みかん（ウンシュウミカン）の種類です。」
（「」ウンシュウミカン　Wikipediaより引用）

筆者は愛知県尾張地域に住んでいる時に漢方薬局に足繁く通っていました。
その漢方薬局の薬剤師の先生がウンシュウミカンの皮を日干しにしたものが「陳皮（チンピ）」という漢方薬になると教えてくれました。

筆者は通っている美容院の美容師さんからスカルプシャンプーをすすめられて使っています。
ボトルをよく見るとチンピエキスが保湿成分として使われていると記されていました。

この時に筆者はかつて漢方薬局で薬剤師の先生に教えてもらった陳皮のことを思い出しました。

陳皮は漢方薬だけでなく美容用の商品（シャンプー）にも使われています。
陳皮、ウンシュウミカンの種類のみかんの皮を日干ししたものが商品になるのです。

筆者はみかんに詳しいわけではないので、筆者の住んでいる近くの地域の範囲での話題ですが、
三ケ日みかん・蒲郡みかん・知多みかんのみかんの皮を日干しして陳皮として無駄なく活用するのも良いのではないかと考えたりします。

EVへシフトするフランス・イギリス・中国の自動車のトレンドを受けて日本の自動車メーカーも次世代生き残りをかけて動き始めています。
トヨタは自社でEV電気自動車の量産を中国でする計画を発表しました。
そして8月トヨタとマツダが資本提携をするニュースが飛び込んできました。
トヨタがマツダに出資し、マツダもトヨタに出資するようです。

トヨタは2020年までに、マツダは2019年までにEV電気自動車を独自開発し発売することを発表しています。
トヨタ・マツダは両社で「EVの制御技術」を共同開発する模様です。
両社はアメリカで工場を共同で新設することを検討していると報じられています。
具体的なEVの開発・生産はそれぞれが独自に行う方針です。
クリーンディーゼルエンジンにこだわって自動車製品開発してきたマツダにとってはトヨタの存在がこれから救いになってくれるのではないかとも考えられます。9月末にトヨタ・マツダ・デンソーがEV開発のための新会社を設立しました。スズキなどのメーカーも加わるもようです。

近況では現在日産・ルノー・三菱が三社が一体となっています。この三社一体の会社はフォルクスワーゲン・トヨタを抜いて世界首位の売り上げを実現しています。それを率いているのがカルロスゴーン氏です。
日産・三菱は電気自動車を商品化している実績もあり、これから世界のEV電気自動車トレンドに応えていくのではないかと考えます。

電池の動向にも変化が
また、国内ではNECがリチウムイオン電池の150億円規模の価値の事業・生産子会社を手放す方針であることも報じられています。NECはこの事業で日産リーフにリチウムイオン電池を開発・供給してきていました。フランス・イギリス・特に中国がEV量産・優遇措置に入るため事業の投資・生産規模が莫大なものになるという流れのなか投資・生産規模が到底追いつかない規模になることを見越しての手放す判断となったのではないかと推測されます。
このNECのリチウムイオン電池を買い取ったのは中国の投資ファンドGSRグループです。
このことはEV電気自動車の量産・開発を中国がリードしていくかもしれないということも意味しているかもしれません。
これからさらにリチウムイオン電池の投資規模・生産規模が大幅に拡大されていきそうです。
日産の車載用電池はこれからどういう調達の行方になるかも注目です。

日本国内では自動車生産の行方はこれからどうなっていくのでしょうか。
筆者としては水素・水素を燃料とする電池も大切にしてほしいです。

Intelは第8世代Intel CoreプロセッサCPUを発表しました。
2017年8月21日にKaby Lake Refreshを発表し8月21日から生産を開始しました。
2017年9月24日にCoffee Lakeも発表され、2017年10月5日から生産が開始しています。
このKaby Lake RefreshとCoffee Lakeはどちらも第8世代Intel CoreプロセッサCPUとしてIntelから発表されています。
どちらも14nmのプロセスルールでできています。
Coffee Lakeの後は10nmプロセスのCannon Lakeが2018年に生産開始されるといわれています。
Cannon Lakeの次は10nmプロセスのIce Lakeが生産されるとされています。

筆者はCPUやパソコンに詳しいわけではありません。
ですが、Windows・Macどちらのパソコンにも上記のCPUは搭載されていくため重要な情報なのです。
2017年9月29日にはデルが第8世代のIntel CoreシリーズCPUを搭載したノートパソコンを発売しています。

パソコンは2年に一度買い替えだという意見も聞いたことがあります。
ですが実際のところ筆者としてはWindows機は家電店の5年間保証で5年間、
Mac機はアップル社のメーカー保証アップルケアの3年間で3年間は使いたいものです。

マイクロソフトはWindows10のメジャーアップデート
マイクロソフトは「Windows Fall Creators Update」を10月17日から全世界で開始すると発表しています。
全世界の国のユーザーが10月17日に一気にアップデートできるわけではありません。
前回のアップデート同様、徐々にローリングアウトされていくようです。
筆者は「Windows10 Fall Creators Update」で検索してマイクロソフトの日本語サイトでアップデートされる内容を把握しておくことをおすすめします。
筆者が魅力に感じているのは動画や写真の編集機能Story Remixです。
他にもWindows10を便利に活用できるコンテンツがアップデートされるようです。
ちなみに筆者は前回のCreators Updateの際は自分でマイクロソフトの日本語サイトにアクセスしてダウンロードしてアップデートしました。
今回のアップデートもそうするつもりでいます。

筆者の感じたこと・見解
経済産業省のエネルギー白書の主要国の発電電力量と発電電力量に占める各電源の割合（2014年）
によると、日本は34％を石炭・11％を石油・41％をガス・8％を水力・7％がその他となっています。
そして2017年現在は日本は原子力の発電が国内で5基の原発が稼働している状況です。
ドイツは先頭に立って再生可能エネルギーを導入していますが、16％を原子力で賄っているため日本とドイツとは各電源の割合が重なって見えません。
むしろイタリアと各電源の割合が重なって見えてきます。

主要国の発電電力量と発電電力量に占める各電源の割合（2014年）によると
イタリアは17％石炭・5％を石油・34％をガス・21％を水力・23％がその他となっています。
ちょうど日本の割合から石炭・石油を抑えてその分水力とその他の割合を充実させるとイタリアの各電源の割合の構成に重なって見えてきます。
放射線被害にあった水・土・植物や生き物・農林水産業の悲惨さを考えるとイタリアはよく考えられて電源の割合が結果として出てきていると筆者は感じます。

そうか水力による発電と再生可能エネルギー（その他）の割合を上手に配分として充てればいいのかもしれないという希望が見えてくるような気がします。

手元の資料で少し改めて調べてみると
経済産業省の2010年のエネルギー白書の欧州主要国の各電源シェア（2007調べ）によると
イタリアは16.1％を石炭・56％をガス・10.6％を水力・11.5％を石油・5.7％がその他という割合になっています。
イタリアには原子力の電源が統計のシェアに入っていません。
ただ欧州EUはEU国間で電気の輸出入をしている複雑な問題背景もありそれも考慮する必要があります。
一方ドイツは22.3％・フランスは77.9％・イギリスは16.1％原子力が電源の割合を占めていました。

上記の2014年のイタリアの17％を石炭・5％を石油・34％をガス・21％を水力・23％がその他という結果が各電源の割合として良いのではないかと考えます。
日本の各電源の割合を石炭・石油を少し減らして、水力と再生可能エネルギーを充実させる。その中身には水素供給・水素による燃料電池の追加でさらに充実させていくなどが望ましいのではないかと考えます。

単に安易に電力・電気を求めるのではなく、エネルギーの新しい供給も取り入れ開発しつつさまざまな選択肢を選ぶことができるように工夫して現状維持の供給から少しずつ変えていく慎重な姿勢が望ましいと考えます。

2040年までにガソリン車・ディーゼル車の販売を禁止する方針をフランス・イギリスが最近打ち出しました。
中国もガソリン・ディーゼル車生産企業の新設を原則認めない方針を打ち出しています。

また、インドも2030年までに販売する自動車すべてEVにする方針です。
インドはHVに高税率・EVに低税率のEV優遇政策をとります。
中国もEVに補助金・減税・都市でのナンバープレート取得などの優遇政策を施しています。
こうした動きは可能性としていずれこれからEV電気自動車の仕様に自動車が生まれ変わらなければいけなくなることを意味しています。
2015年の経済産業省の調べによるとフランスは電源の多くを原子力発電で得ています。
フランス国内には58基もの原子力発電所があり、発電電力の国内78％を賄っています。
イギリスは15基の原子力発電所があります。発電電力量の国内21％ほどを賄っています。
こうした電力事情もありますが、背景には2015年11～12月にCOP21で締結された2016年11月発効したパリ協定の影響が大きいと考えられます。
この国際条約であるパリ協定は産業革命以前からの気温上昇を1.5～2度未満に可能な限り抑えていくという取り決めです。
この国際条約はすべての国において削減目標を作り、国内に対策を施し、5年ごとにそれぞれの国が目標を提出しなければならない取り決めです。
アメリカは早くも脱退を表明しています。

エコカーとは一体何なのか
電気自動車のメリットは走行にCO2排出削減が見込まれることです。
他にも走行中に排ガス・PMなどの人体に有害な微粒子排出をゼロにすることもできます。
筆者は水素による燃料電池車・CO2排出を抑えたLNG火力発電もbetterという点ではエコではないかとも考えます。
原発事故からの国内の多くの原発停止状態になっている日本は逆にLNG発電・水素・水素燃料電池仕様に目をつけたことがCO2排出削減の課題解決も含めてこれから無駄にならないと捉えています。

日本は電源が石炭・LNGなどの火力による発電に頼っており、政策としては水素ステーションや燃料電池車の普及のバックアップをしていく流れの中にあるといえます。この動向には賛否両論で、世界のEV電気自動車への普及加速のトレンドもあって、早く電気自動車開発にシフトしてほしい、国際的なトレンドとニーズに対応する電気自動車も開発の手を抜くな・油断するなと警鐘を鳴らす専門家もいます。

電気自動車は日本国内の自動車メーカーでは三菱・日産が開発生産をしており、トヨタも中国において量産していく方針を打ち出しています。しかしディーゼルエンジンのマツダ・軽自動車といえばダイハツ・スズキなども（ハイブリッド製品は開発・販売をしており電気自動車へのシフトは比較的スムーズになるのではとも考えられますが）これから影響を受けてクルマ製品の仕様を電気自動車仕様へと大転換しなければならなくなる・対応を迫られることになるかもしれません。(9月末トヨタ・マツダ・デンソーがEV開発の新会社を設立しました。スズキなども今後加わるなどといわれています。)

またトラックなどの大型の自動車の仕様はどうなっていくのでしょうか。
そう考えると電気自動車へのシフトが国際的に本物になるとすれば大転換期がやってくることになります。