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ルネサスエレクトロニクスの高性能車載用半導体

2018年 1月 26日

最近自動車が革新の時期に入っています。
ルネサスエレクトロニクスは半導体を製造している日本の１大メーカーです。
筆者はルネサスエレクトロニクスを知ったのは、2011年3月の東日本大震災のTV報道を通してです。
震災の打撃を受けたのはルネサスエレクトロニクス茨城県那珂工場をはじめ8工場でした。
自動車用半導体の生産が停止になるなど、大きな打撃を受けたという報道が印象に残っています。

しかし、現在でもなおルネサスエレクトロニクスは健在で世界トップクラスの技術力を持っています。
ルネサスエレクトロニクスは2017年10月31日にトヨタ自動車に開発中の自動運転車に頭脳となる車載用半導体を供給することになったことを発表しました。
この車載用の高性能な半導体は2020年に実用化を目標にしているトヨタの自動運転車に採用された模様です。
ルネサスエレクトロニクスは自動運転の分野で前進することになります。
ルネサスエレクトロニクスは車載マイコン、SoCで世界1位のシェアを占めています。
マイコンとはマイクロコントローラ、マイクロプロセッサなどの略語です。

自動車は今開発の岐路に立っています。
自動車の近い将来は電動化（電気自動車）・自動運転の実現・コネクテッドカーの3分野に拡がっていくと言われています。
自動車の本当の将来はまだ筆者にはわかりません。
ですが、トヨタとデンソーが新会社を設立しEV電気自動車の開発・製造に向かっています。

電動化で動き出したように見えた自動車の革新は、ほぼ同じタイミングで自動運転の実現と一緒に進んでいるように感じられるようになってきました。
コネクテッドカーについてはまだあまり詳しい報道はされていませんが、電動化・高性能な車載用半導体の進化と供給によって道が開けてくるのかもしれないと筆者は感じています。

自動運転車の車載用半導体の開発はルネサス以外にも、インテルやクアルコム、エヌビディアなどが取り組んでいます。
上記のパソコンやスマホのCPUやGPUなどを製造してきている世界の大手メーカーが開発に動いている今、トヨタの自動運転車にルネサスエレクトロニクスが加わることは重要な意味があるのではないかと筆者は感じています。

冷蔵庫について

2018年 1月 23日

筆者の自宅では現在東芝製の冷蔵庫を使っています。
型番はGR-B37GL左開きです。
購入したのは2010年のことです。ですからもう7年使っています。
元は1人暮らしの部屋の冷蔵庫として使っていました。
1人暮らしには大きすぎるサイズの冷蔵庫かと考えられます。
しかし購入当時は農業をしていたので、育てた野菜を多く野菜室に入れて利用しておりたいへん便利でした。
使っていて驚いたのは、自分で育てた玉ねぎなどはスーパーで購入した玉ねぎよりもずっと野菜室で長くもったことです。

1人暮らし当時は、実家のほうの冷蔵庫は日立製の冷蔵庫でした。
後に三河地域に引っ越してきて一緒に暮らすようになりました。
ですので、日立製の冷蔵庫と東芝製の冷蔵庫が１軒に2台冷蔵庫があって、結局日立製の1台はエディオンに回収してもらいました。
なので現在は東芝製の冷蔵庫GR-B37GLを家族で一緒に使っています。

東芝製の冷蔵庫は中段に大きな野菜室があるのが特徴です。
筆者の家族は冷凍や冷凍食品をあまり利用しません。
むしろ野菜室とメインの冷蔵室を活用しているので、東芝製の冷蔵庫とも相性がよいです。
日立製の冷蔵庫はメインの冷蔵室内に肉や魚を真空チルド室で冷蔵できるのが特徴でした。

筆者は家族で家電店に冷蔵庫を見に行ってきました。
SHARPの冷蔵庫が見たいという家族の意見もあって、見に行きました。
SHARPの冷蔵庫は冷凍室が充実しているのが特徴でした。
Panasonicはナノイー、SHARPはプラズマクラスターなど除菌・脱臭機能が搭載されている製品もありました。
Panasonicは「7daysパーシャル」といって冷蔵室にこだわった製品として冷蔵庫を売り出していました。
家電店さんに聞いたところによると最近の売れ筋はPanasonicと日立の冷蔵庫だそうです。
ちょうど新製品が出て型落ちの冷蔵庫製品が特別価格で売られていました。

家電店の店員さんに、冷蔵庫の旧製品と新製品との差はどういうことが挙げられるのか尋ねてみました。
「かかる電気代」が変わってきているのだそうです。
年々少しずつ冷蔵庫製品にかかる年間消費電力量が下がってきており、省エネの進化が顕著なのだそうです。
今のところ冷蔵庫が家電の中で1番電気使用量の多い家電だそうで、冷蔵庫は家電の中でも重要な位置を占めていると考えられます。

トヨタとパナソニックが車載用電池開発で提携

2018年 1月 19日


（イメージ画像）
トヨタ自動車とパナソニックはEV電気自動車車載用電池の開発で提携することを2017年12月13日に両社の社長の会見で発表しました。
パナソニックは現在、アメリカのEV電気自動車ベンチャー企業のテスラと共同で円筒型の車載用リチウムイオン電池を「ギガファクトリー」という工場で生産しています。
このギガファクトリーはアメリカ、ネバダ州で2017年1月から稼働開始しています。
この工場への投資は大規模で、テスラが3000億円・パナソニックが2000億円投資したと報じられています。

車載用電池は現在のところリチウムイオン電池が主流です。
ですが次世代車載用電池として全固体電池なども注目されており最近さまざまな研究開発やその成果が報道されています。

トヨタ自動車は2017年12月13日の会見で、「2030年頃に全販売台数の約50％にあたる550万台を電動車両にする」と発表しています。
この「電動車両」とは、EV電気自動車だけではなくハイブリッド車、プラグインハイブリッド車、燃料電池車も含むとしています。
パナソニックはトヨタ自動車のハイブリッド車の車種に車載用電池を供給しています。
トヨタ自動車とパナソニックは現在生産の主流になっているリチウムイオン二次電池だけでなく、他の次世代電池についても開発に取り組むことを検討するとしています。

筆者はパナソニックにとっては、車載用電池の開発をトヨタ自動車と協業できることになったことは非常に吉報ではないかと考えます。
日本の自動車関連製造メーカーは多くの従業員を抱えています。
今後の自動車の将来の電動車両の生産に向けた研究開発の環境つくりはとても重要です。
雇用維持も含めて、製造業界にとって生き残りに必要不可欠な問題だと考えます。

EV電気自動車はエンジンの自動車に比べて仕様に必要となる部品の数が少なくなるといわれています。
自動車の製造を担う自動車メーカー・部品製造メーカーにとってはEV電気自動車でも生き残れるパーツを生産できるようにしていく必要が生じています。
日本の大きなメーカーが自動車仕様の大転換期で協力してくれることは心強いことだと筆者は感じます。

東芝とWD和解

2018年 1月 16日


(フラッシュメモリ製品画像、イメージ)

アメリカのWD(ウェスタンデジタル)は2017年12月13日東芝と和解することを発表しました。
この和解発表でこの発表以前のすべての法的措置をお互いが取り下げることが決まりました。
筆者は東芝の経営は事業の売却方法を辿っていると、SHARPの事業やNECのパソコン事業の他社との統合とは明らかに違うと感じています。

東芝が売却を決めた三重県四日市のフラッシュメモリー製造の工場は世界最大のフラッシュメモリーの工場です。
2017年12月13日の和解によって今後の三重県四日市工場で新設するフラッシュメモリーの新しい製造棟で共同投資することも決まりました。
また、東芝メモリは2021年以降稼働する岩手県北上市のフラッシュメモリー製造の北上工場を建設していく計画も報じられています。

WDは和解において、東芝側に韓国のSKハイニックスにフラッシュメモリー製造の関与の制限や機密情報を遮断することを求めていました。東芝はこのことを確約したため、WDは和解に応じてくれることになりました。

筆者は共同投資してくれるWDは東芝にとって良いパートナーであると感じています。
フラッシュメモリーは東芝の日本人開発者が発明した技術です。
この発明をした当時は東芝内ではあまり高い評価はされてなかったそうです。
アメリカのインテル社がフラッシュメモリーに着目してくれて日本の東芝の発明者にわざわざ訪ねてきてくれたことで初めて社内にフラッシュメモリーの発明の衝撃が伝わったそうです。

WDのCEOであるスティーブミリガン氏は「私たちが17年間東芝とともに築いてきた半導体設計のIP(知的財産)を保護できると判断したので和解に合意することができた」と語っています。
MacのノートPCやデスクトップPCなどはストレージの仕様がもうフラッシュメモリのストレージの仕様になっています。東芝メモリは業績は良好なので、今後も東芝が超えなければならない課題はありますが、上手に生き残りそして良い製品を生産し続けられていくことを筆者も願っています。

村田製作所の樹脂多層基板の新生産体制

2018年 1月 12日

(イメージ画像)

村田製作所の樹脂多層基板の生産に向けた動き
2017年10月15日に村田製作所が石川県能美市の工場をソニーから取得すると報じられました。
村田製作所は富山市の工場などで「樹脂多層基板」製品を生産しているそうです。
この樹脂多層基板の生産が需要に追いついていないため、村田製作所はこの製品の生産体制をつくることを計画しているそうです。
そしてソニーの石川県能美市の工場の取得に至った模様です。

2017年10月16日に村田製作所のホームページ上でも発表されました。
それによると、2017年10月13日に金沢村田製作所がソニー株式会社から、石川県能美市赤井町の土地・建物の譲り受けに関する手続きを完了し、金沢村田製作所能美工場を設立したそうです。
石川県における金沢村田製作所の生産工場は、ハクイ村田製作所（羽咋市）、穴水村田製作所（鳳珠郡）、ワクラ村田製作所（七尾市）、小松村田製作所（小松市）、金沢村田製作所（白山市）についで6つ目となります。

樹脂多層基板の生産体制を今後、能美工場を拠点としてその周辺地域の村田製作所で協力してつくっていくと考えられます。
この樹脂多層基板は主にスマホ搭載向けに開発されていくようです。

村田製作所のホームページ内で「樹脂多層基板」で検索してみると、「メトロサーク（樹脂多層基板）」という村田製作所の独自製品が出てきました。
それによるとこのメトロサーク（樹脂多層基板）とは、回路基板内を3次元に自由に配線できる樹脂多層基板、およびその基板を用いた製品です。
多層積層技術プロセスと高機能樹脂素材との2つの根幹技術が合わさってメトロサーク（樹脂多層基板）ができたのだそうです。
おそらく、村田製作所はこの樹脂多層基板の新しい生産体制を計画しているのではないかと筆者は考えます。

村田製作所といえば主力製品はセラミックコンデンサーです。
極めて優れた技術の電子部品です。特にスマホ新製品向けに世界的なシェアを保ちたくさん製造されています。
他にも村田製作所のセラミックコンデンサーはあらゆる電子機器向けにも製造されています。
この主力となるセラミックコンデンサーに続く主力となるような製品を生みだそうと村田製作所は活動しているようです。

電力あたりのCO2排出量について

2018年 1月 9日

日本は2011年の東日本大震災から火力発電に大幅にシフトしています。
国際エネルギー機関IEAの資料によると、結果として日本の2014年の電力あたりのCO2排出量は1990年よりも増加しています。
他国の1990年の電力あたりのCO2排出量と2014年の電力あたりのCO2排出量とを比較すると、
中国・アメリカ・ドイツ・イギリス・フランス皆削減ができています。
日本だけ6ヶ国の間で増加しているという結果です。
この6ヶ国で比較すると日本の2014年の電力あたりのCO2排出量は中国より少なく、アメリカより多い2番目の排出量になってしまっています。
原発が多く停止して火力発電に頼っている日本の苦しい事情が環境問題に対する課題として結果が出ています。

日本は地震の多い国です。
しかも震度7を超える大地震も起こっています。
そんな国で原発を運転することはリスクが伴います。
日本は水が豊かで、農業も作物も収穫できて豊かだと考えます。
南アルプスの天然水など天然水が商品化されているように日本はきれいな水の豊かな国です。
一方、食料自給率の問題や農業従事者の減少、天候や災害による影響などの課題もあるかとも考えられます。

筆者は就職活動で東京の農業ビジネスの商社に就職試験・面接を受けに行ったことがあります。
その会社での会社・業界説明でも、人口に対して必要になってくる食料の供給率がこれから問題・課題になってくるのではないかという説明を受けました。
日本では少子高齢化が問題となっていますが、世界的には人口の増加・もしくは人口に対して、食料の供給が追いつかなくなる局面が考えられてくるとも解説してくれました。
それを克服するためにも農業ビジネスを支える商社の仕事には意義や価値が見出されてくるのだという説明でした。
筆者はこの説明を受けた時に豊かな水と食料を自給する力がある程度あれば、それだけでも豊かでいられるようになるのかもしれないと考えました。

筆者は専門家ではありませんが、大きな地震が発生する日本という国はあまりたくさんの原発を動かすには向かないような気がします。
それだけにたいへん厳しい審査、審査基準をクリアした原発だけが稼働・操業開始となるようです。

電力あたりのCO2排出量の結果はこれからの日本の課題を突きつけられるものとなっています。
現在は火力発電シフトですが、ここは時間をかけてしっかり環境に優しい新しいエネルギー供給をこつこつ創出していってほしいと筆者は考えます。

ハンディカム、スマホ、記録媒体再考

2018年 1月 5日

子どもの成長記録にハンディカム
筆者には2017年に初めての子どもが産まれたという友人が2人います。
1人はLINEを通してiPhoneから静止画像を送ってきてくれました。
もう1人は出産前、子どもが産まれてくる前にハンディカムを買って準備をしていました。
ハンディカムとはソニーの商標登録された製品ブランド名です。
レコーダー一体型ビデオカメラ・民生用カムコーダのブランド名です。
そんなソニーのハンディカム製品の中でも友人は4K対応のハンディカムを選んで購入したそうです。
4Kで動画を撮影しようとすればフルHDの2倍のデータ容量がかかる計算になります。
SDメモリーカードは128GBのSDHCカードもハンディカムと同時に購入をしたそうです。
しかし友人は128GBのSDに保存して撮影してもすぐいっぱいになってしまいそうだとこぼしていました。

SDに保存して使いたいという意見も多い
筆者の友人はiPhoneユーザーが多いです。
友人に聞くとiPhoneは画像はたいてい本体にデータを入れておくそうです。
LINEに画像保存するならUSBに保存したほうがいいとも言います。
なので友人の中にはiPhoneもSDメモリーカードに保存できると良いのにという意見も聞きます。
クラウドで活用すればよいのではという意見も当然あると思います。
ただiCloudを活用するとSDに保存していくより結局お金がかかってしまうとも友人は言います。

ハンディカムやデジタルカメラを使う場合はSDメモリーカードを自然と活用することになります。
そうするとSDメモリーカードについてもスマホのデータ管理の方法についても詳しくなったり・見直したりするようです。筆者はクラウドはDropboxとOnedriveを利用しています。
データは必ずSDHCメモリーカードにも別に保存しておくようにしています。
最近になって筆者はアップルのノートPC、Macbook Proを使い始めました。
定期的にiTunes Cardを購入してチャージして今後活用していくことも考えていくつもりでいます。

MacBook Proの4つのUSBtypeC端子口

2017年 12月 26日

(イメージ画像)

以前USBtypeCのUSBハブについて記事に書きました。
その以前書いた記事はMacBook Pro13/15型（2016年発売）、MacBook 12型（2015・2016年発売）の製品対応の日本トラストテクノロジーのマルチアダプターについてでした。

9月末に購入した2017年6月に発売された筆者のMacBook Proは本体につけられた端子口がUSBtypeC端子の端子口で4つ設けられています。
SDカードスロットやHDMI端子口、他のUSB端子口はありません。
家電店エディオンの店員さんの話ではクラウドを介してデータ管理・活用は充分できるでしょうというのがアップルの提案なのだそうです。
確かに、筆者はAndroidのスマホ端末しか使っていませんがグーグルのグーグルフォトやグーグルドライブ、Dropboxなどを介してデータをMacに取り込むことができます。

筆者はSDカードスロットや他のUSB端子口もあったほうがいいという別のユーザーの意見も筆者は聞いていました。
ですから筆者は念のため家電店に在庫のあったELECOM製のU3HC-A414B Series、USBtypeCのUSBハブ・ELECOM製のMP3C-AP010BK、 USBtypeCのSDメモリーカードリーダ・ライタの2種を購入しました。
筆者が購入したMacBook Proは電源接続用の1つ、その他3つのUSBtypeC端子口があればこれでもう充分な拡張性を持たせることができるのではないかと考えます。
筆者が購入したのはまた新たな2017年製MacBook Pro対応のUSBハブ・SDメモリーカードリーダ・ライタということになります。

筆者はWindows10のノートパソコンも所有しています。
こちらはSDカードスロットやHDMI端子口やUSB端子口に加えて光学ドライブ搭載で各種ディスク読み書きも可能な仕様になっています。
ただディスプレイの解像度がフルHDの仕様です。
ネットで調べてみるとMac機・Windows機両方のノートを使っているユーザーもいるのでそういったユーザーの声・情報も知って買い揃えることにしました。
筆者の幼馴染の友人の中には現在会社でWeb制作のディレクターの仕事をしているという人もいます。
LINEでトークしたりするのですが、仕事はWindowsで自宅はMacだと教えてくれました。

MacBook Proのほうが仕様がWQXGA2560×1600とディスプレイの解像度がとても良いです。
ですのでそこを生かすように画像データ作成や画像編集・動画編集などに活用してみようかと筆者は考えています。
Windows機とMac機の上手な使い方ができてくると良いと考えています。

ジャパンディスプレイ・JOLED 続編

2017年 12月 22日

（サムスン製の有機ELパネル搭載製品画像）

10月に、ジャパンディスプレイ（JDI）グループのJOLEDは2019年に印刷方式でつくる有機ELの量産を開始する予定であることを発表しました。
量産に向けた投資資金を集めるために国内複数の会社に出資を求めています。
国内企業数十社に出資を打診しているようです。
印刷方式で製造する有機ELパネル製品はサムスンの有機EL製造方式である蒸着方式に比べ製造コストを3割から4割下げることができるとされ最大4割安くできるといわれています。

ジャパンディスプレイはアップル社のiPhone向けの液晶パネルを生産しています。
その液晶パネルを生産する石川県能美市の能美工場で2019年中に印刷方式の有機ELパネルを量産する方針です。
JOLEDが量産のめどをつけた印刷方式の有機ELパネルの製品生産事業をこれから軌道に乗せていく計画のようです。
ジャパンディスプレイは小型のスマホ向け・車載向けの有機ELパネルを、JOLEDはテレビなどを含めた中大型有機ELパネルを手がけるようです。

コスト安になる新しい生産方式の印刷方式の有機ELパネル生産事業は中国・韓国・台湾の大手製造メーカー・企業からの関心も高いようです。
ジャパンディスプレイは得られた投資資金によって日本国内の工場で量産技術を確立する方針です。

ジャパンディスプレイ・JOLEDとしては液晶に次ぐ次世代ディスプレイである有機ELパネル生産の量産化を何としても実現してほしいところです。
筆者はジャパンディスプレイ・JOLEDの液晶から有機ELへの生産移行がスムーズに行われ、有機ELパネルを量産して売り上げを上げていく道のりは投資資金集めなどの課題があり大変なのだなと感じます。
有機EL製品はiPhoneⅩ搭載の有機ELパネル生産でサムスンに一歩先を行かれています。
一方でアップル社は独占状態やパネル価格の高騰を抑制するために今後LGの有機ELも採用を検討していくのではないかといわれています。
タイミングよく液晶の生産から有機ELパネル量産へのスイッチがうまくいけばジャパンディスプレイ・JOLEDもディスプレイ生産事業が軌道に乗るかもしれません。
またiPhone搭載用の有機ELパネル量産にまで到達できないかと期待してしまいます。

二次電池

2017年 12月 19日

NECは8月に車載用リチウムイオン電池生産の事業を売却しました。
この事業は日産リーフなどに供給されていたEV電気自動車搭載用のリチウムイオン電池生産事業です。
この事業は中国の企業が買収しました。
筆者は少なからずショックを受けました。
超優良な事業のように見えるのにNECが売却してしまったことにです。
EV電気自動車の仕様の今後は、資本や事業規模が簡単には手が届かなくなってしまうほど大きすぎるということなのでしょうか。

電気自動車EVとは「二次電池式電気自動車」ともいいます。
二次電池とは充電によって繰り返し使用可能な電池のことをいいます。
二次電池は蓄電池・充電池とも呼ばれます。
国内メーカーでは早速、東芝・パナソニックが車載用などの新しいリチウムイオン電池の開発・生産に動き始めました。

東芝は10月3日、次世代リチウムイオン電池製品SCiBの試作に成功したと発表しました。
東芝インフラシステムズ株式会社がこのSCiBという二次電池を製造開発しています。
製造開発拠点は柏崎工場です。
このSCiBは6分間で容量の90％まで急速充電可能だと発表されています。
短時間の充電で320kmを走行することができると発表されており2019年度の実用化を目指しています。
また、6分間の急速充電で400km走行できる電池の開発実現も目指しています。
この二次電池は負極の材料にチタンとニオブの酸化物を使用しています。
それによって結晶がきれいに合成可能となり体積あたりの容量を倍増させることができるようになったそうです。
安全性もあり、－30℃でも使用可能・長寿命でもありこれは車載用に秀でた二次電池、リチウムイオン電池ではないかと考えられます。

パナソニックも9月29日車載用リチウムイオン電池を姫路工場で開発生産することを決めました。
パナソニックは姫路工場で液晶ディスプレイを生産してきました。
その姫路工場内で新しくリチウムイオン電池の開発・生産が始まるようです。

国内メーカーもいち早く車載用二次電池の開発が始まっています。
EV電気自動車は今後自動車の主力となっていくのでしょうか。
また、国内メーカーはこれからEV電気自動車・二次電池式電気自動車搭載用の二次電池の主力となることができるのでしょうか。
期待したいところです。