ブログ
変貌しようとしている自動車の動向
日本国内の自動車メーカーは近頃共同で新会社を設立したり、
協業を発表したり、提携したりしています。
未来の電動車市場や普及・生き残りに向けての模索とも言えます。
良いことだと筆者も考えます。
私の家族は2台の自動車を所有しています。
どちらもHVハイブリッド自動車です。
HVも電動車の中の1車種として位置づけられています。
ですのでいわゆる電動車です。
筆者の家庭で所有しているHV車の車にはカーナビが搭載されていますが、GPSで位置情報を認識してカーナビが働いてくれます。
改めて考えてみると、無料の通信で走行できていると言えます。
ところが、一方で私の身近なAndroidスマホにはWi-Fiが使えない場所ではデータ利用量によっては通信料がかかります。携帯会社の契約プラン内のデータ通信量であれば、課金されることは無いです。
自宅Wi-Fiなら光回線のプロバイダ契約をして料金を支払っています。
通信と通信料をはじめ総合的な環境設計・構築には相当な知恵や発想がいるのではないかと考えられます。
それでもスマホの世界も定額の月額の通信料で、相当量のデータ通信を毎月単位で利用できる状況にまでなってきました。
コネクテッドの未来ももうすぐのところまで来ているということなのかもしれません。
トヨタのコネクテッドカーが日本でも2018年冬に発売スタート
トヨタはアメリカではすでにアマゾンのAI「アレクサ」を搭載した車種を扱っています。
日本国内ではトヨタは2018年冬期からLINEのAI「クローバ」を搭載した車種を販売すると発表しました。
上記のAIは「AIスピーカー」としてすでに家庭向けの対話操作のできる音声認識AIとして製品化され、販売されています。
日本でのAIスピーカーの普及がどうなっていくのか注目です。
そしてさらにコネクテッドカーでのAIの将来、開発・生産・普及モデルなどの仕様が今後どうなっていくのかも動向に注目です。
燃料・エネルギーについて
(食用廃油、イメージ画像)
目下抱えている環境問題に水質や海洋の汚染などがあります。
アジアのビーチでは沿岸の海の環境改善は大きな課題となっています。
日本の企業では、金沢エンジニアリングシステムズという会社が食用廃油を買い取り、軽油とブレンドして発動機を稼働させて電気を供給する仕組みを独自開発しています。
ちなみにその発電機で獲得した電気を供給したり、具体的にはアジアの国で電気自動車の三輪車に充電して移動のサービスを提供したりしています。
ガソリンは1Lあたり120円ほどのコストがかかるそうでうが、この食用廃油と軽油のブレンド燃料で発電した電気だとそれよりも大分安く済むそうです。
自動車の業界ではクリーンディーゼルと言われる自動車がかつてヨーロッパで人気でシェアがあったのですが、燃費や環境基準に対する不正が判明して、以後電気自動車やハイブリッドなどの電動車へと需要が変貌してきています。
中国やフランスではいち早く電動車への移行を未来に定めています。
上記の軽油と食用廃油を燃料とした発電機の稼働による電気の獲得の手法はディーゼルの活用の仕方としてはベターではないかと考えられます。
「より良く燃やすこと」を考え直させられる機会が日本には多いかもしれないと筆者は考えます。
イギリス王室の王子様の結婚式でアメリカの司教が教会で「火Fire」や「愛Love」や「力Power」の語を多用しているのを見て、筆者はこの時、全然違うことを考えていました。
エネルギーとそれを消費する自動車などの将来についてぼんやりと考えていました。
そしてそれは化石燃料などの地下資源や原子力に依存しなくて済むエネルギーについて深く考えさせられているきっかけでもあったのかもしれません。
日本では水素を燃料とするインフラの普及が始まろうとしています。
水素を燃料として考えることは良いことだと筆者も考えます。
セブンイレブンの商品を運ぶトラックは燃料電池の仕様のトラックの導入が始まるそうです。
パリ協定に対応するには、様々な電力エネルギーの得方を模索していくことが欠かせません。
スマホとスマホゲームの進化
E3「Erectronic Entertainment Expo」2018が6月開催されました。
新聞ではゲームの世界は特にスマホゲーム市場の規模に拡大が顕著であると予測されています。
世界のゲーム市場はスマホゲーム向けゲームの存在がシェア50%を超えるそうです。
家庭用ゲーム機とそのソフトの市場規模をスマホゲームが凌駕していくといいます。
筆者はゲームには詳しくないです。
任天堂のニンテンドースイッチで家族向けのゲームを少しして遊んだ程度の素人です。
筆者はスマホで普段全くゲームをしていないので、率直にゲームの将来について詳しく読むことは難しいです。
家庭用ゲーム機の世界でも機械学習と深層学習の技術導入が進むとも言われています。
任天堂の株価がE3での任天堂の発表後に下落したのも、もしかしたらこのAIや機械学習や深層学習導入の世界のゲーム市場の技術的なトレンドに対する技術的な世界の期待のあらわれの結果なのかもしれません。
テクノロジーと環境に対する投資はこれからの経済に色濃くあらわれていくのではないかと筆者は考えています。
韓国のサムスンもAIやAI半導体の研究・開発に巨額の投資をする計画であると報じられています。
ファーウェイはスマホでWindows10が使用できる端末を打ち出したりしています。
Androidのスマホの記録媒体microSDXCメモリーカードのスマホ搭載可能容量は日本国内の新機種でも最大256GBか400GBまでとなってきています。
スマホのCPU、メモリ容量、ストレージ容量も進化の途中です。
よくよく上記の流れを考えてみれば、確かにスマホの進化とゲームの将来は密接に結びつくところもあるのかもしれません。
筆者はもしかしたらスマホの進化に注目してスマホユーザーとしてスマホを活用していくうちに、自然と将来スマホのゲームの進化したコンテンツの世界に触れることになるかもしれないと考えます。
ゲーム機とパソコンと携帯電話と分離した各存在・モノとしてみて使っていた筆者の子ども時代の昔の視点とは全く違って見えるゲーム産業の世界となってきているようです。
IT産業と自動車産業も人の未来の生活の将来を読んで、移動のサービスや自動車産業の主導権をめぐって切磋琢磨しています。
どのような将来・未来になるのか注目です。
ニンテンドースイッチについて
(画像、Nintendo Switch)
「ニンテンドースイッチNintendo Switchは任天堂から2017年3月3日に発売されたハイブリッドゲーム機です。
価格は税込みで3万円ちょっとします。
任天堂はニンテンドースイッチを「既存の据え置き型テレビゲーム機の範疇には入らないゲーム機」としつつも、「携帯型ゲーム機としての利用もできる据え置き機」としています。」
(「」、ニンテンドースイッチ Wikipediaより引用)
筆者はニンテンドースイッチの実機を姉宅で初めて拝見しました。
姉の子どもたちとニンテンドースイッチで遊びました。
据え置き型ゲーム機としてテレビに接続して遊んでいました。
家族でできるゲームソフトもあり、時には4つのコントローラーで4人でゲームに参加することもできます。
確かにハイブリッドゲーム機と言われるだけあって、据え置き型と携帯型ゲーム機両方の利用が可能でした。
筆者たちは実際に「オーバークック」というシェフのキャラクターを操作して、料理ミッションをクリアするゲームをしました。
最大4人参加することができるゲームです。
シェフのキャラクターを各コントローラーで選択し、調理作業を分担しながら協力して料理を作ります。
出来上がりの料理を出すとポイントが加算されていくシステムになっています。
シェフは、皿を洗う・料理の素材を取り出す・持つ、運ぶ・料理を切る・鍋やフライパンに載せる・料理を皿に載せる・皿を持つなどのいろいろな操作がこのゲームでできます。
ステージや課題によって作る料理の組み合わせ(オーダー)が左上画面に表示されて、それに合わせた具材を取り出して作業・調理し、組み合わせて出さなければなりません。
家族で交代しながら参加できて面白いゲームでした。
他にもポケモンのゲームソフトや「マインクラフト」などのゲームソフトがニンテンドースイッチ内に入っていました。
筆者はゲームに詳しいわけではないですが、身近な親戚の子どもたちがポケモンやニンテンドーのゲームで割と親の管理のもとでよい感じで育っている様子で安心・感動しました。
ニンテンドーのコンテンツは家族や子どもにやさしいコンテンツだと筆者は感じました。
WWDC2018基調講演見たあとにいろいろと考えたこと
(画像、イメージ)
筆者は友人とアップル社のWWDC2018の基調講演について話をしました。
話しているうちに、アップルのモハーヴェのダークモードについて見た感じとしては自動車のカーナビの画面機能と似ているなとふと思い浮かびました。
液晶カーナビ搭載の自動車を運転する時に夕方や日没後など暗い時は自動車のライトを点灯させます。
その時に、ライトの点灯と同時にカーナビの液晶の画面も基調色が変わります。
ダークモードの基調講演での紹介を見ている時に違和感無く何となく親しみやすく筆者が感じたのはこの体験からきているのではないかと考えられます。
筆者はブルーライトカットのめがねをしていますが、感じる眼の負担感軽減に大きな効果があると実感しています。筆者は大きな病院の眼科の専門医や眼科のクリニックなどの外来を受けた時に診察室が暗いスペースになっていて軽く驚いた経験もあります。
これからはデジタルネイティブDigital Nativeの時代
「デジタルネイティブとは学生時代からインターネットやパソコンのある生活環境の中で育ってきた世代であるとされています。日本では1980年前後生まれ以降が該当するとされています。
デジタルネイティブとは2001年に出版された著書『Digital Natives,Digital Immigrants、著者Marc Prensky』内で定義された呼称です。
その著書で、生まれながらにしてITに親しんでいる世代を「デジタルネイティブDigital Natives」、
IT普及以前に生まれてITを見につけようとしている世代を「Digital Immigrants」と呼んでいます。
他にも、物心ついた時から携帯電話やホームページ、インターネットによる検索サービスに触れてきた世代をデジタルネイティブ第1世代、ブログ・SNS・動画共有サイトのようなソーシャルメディアやクラウドコンピューティングを使いこなし青年期を過ごした世代をデジタルネイティブ第2世代などと分類する意見もあります。」
(「」、デジタルネイティブ Wikipediaより引用)
デジタルネイティブに関する分類などの見方・考え方は諸説あるようです。
ですが今・これからデジタルネイティブのユーザーの方たちのためのIT機器は、より安全・健康に寄与する機能を考えていくべき・配慮すべきと筆者も考えています。
スマホやパソコンなどのユーザーの健康に配慮したサービスも考えられるようになってきています。
アップルのWWDC2018基調講演でもスマホ依存症対策として、iPhoneの毎日の使用時間を制限したりなどのサービス機能が発表されました。子どものユーザーの方の日々の生活の安全や健康を守るための機能は重要だと筆者も考えます。
アップル社のWWDC2018の新iOSやMacOSの新しい機能、iOSのスマホ依存症対策機能やMacOSのダークモードなどはそういう意味でも筆者としても歓迎の刷新でした。
アップルのWWDC2018基調講演を見る
(イメージ画像)
アップル社のWWDC「WorldWide Developers Conference」2018が日本時間の6月5日午前2時から開催されました。
今年の2018はアメリカ時間の6月4日から8日までの5日間で開催される予定となっています。
会場はアメリカ、カリフォルニア州サンノゼのマッケナリー・コンベンションセンターです。
筆者はWWDC2018のライブ映像を見ることは無いと考えていましたが、
ちょうど6月5日の午前2時30分頃、偶然眠りから目が覚めて、私物のMacbook Proを立ち上げてアップル社のサイトにアクセスしてみました。
アップル社の英語のアメリカサイトにリンクしてちょうどWWDC2018のライブ映像を見ることができました。
WWDCは開発者向けのイベントですが、アップル社のサイトでライブ映像を見ることができます。
WWDC2018の目玉の発表は新しいMacOS「Mojave(モハーヴェ)」でした。
「ダークモード」という機能が新しく付け加えられています。
実際にiMac Proらしき実機をステージ上のスピーチ担当責任者が操作しながら解説をしてくれました。
目玉は新しいOSと機能についての解説であったように思われます。
筆者は詳しいわけではないので、単純にアップル社の新しいiPadや各種Macbookの製品が発表されるのではないかという期待を込めてライブ映像を見ていました。
日本時間6月5日午前2時からの初日のプレゼンテーションで新製品の発表はありませんでした。
日本では6月5日の同じ日にシャープが東芝のパソコン事業を買収すると報じられました。
筆者は少なからず衝撃を受けました。今後、日本発祥の製造メーカーの行方はどうなるのでしょうか。
筆者はWWDC2018のライブ映像で、アップル社がウェアアラブル端末Apple WatchやテレビコンテンツやiOSについての刷新の紹介スピーチを聴いていました。
小さなものまで妥協せずに開発して売り込む姿勢は流石世界トップの企業のプレゼンテーションなのだなと思わされました。
筆者の利用者側の視点も
筆者はMac機については、他にもMacbook Pro接続用のUSB-C対応の4Kモニター購入も良いなと考えています。
テキストエディットやPagesで文章を書いたりしているのですが13.3インチだと文字を大きく表示してくれる大きな画面も欲しくなります。
2018年2月にはUSB-C対応・HDR対応の27インチの4K液晶のモニターがLGなどから出ているので個人的にも魅力に感じています。
最新のMacbook Proの拡張性をモニターで間接的に充実させることも実現可能なようです。
VAIOについて
VAIO株式会社について
『「VAIO」はソニーの商標登録です。パソコンのブランド名です。
2014年7月1日にソニーは「VAIO」ブランドで展開していたパソコン事業を日本産業パートナーズに譲渡されることに伴いVAIO株式会社が発足しました。
販売は、引き続きソニーマーケティングが行っており、VAIO OWNER MADEモデル及び法人モデルはソニーストアでも販売されています。
2015年3月6日からは、購入後すぐに持ち帰れる「個人向け標準仕様モデル」が一部機種に設定されて、全国の家電量販店で販売が開始されました。
2017年には企業向けパソコン(BtoB)とEMSが事業の柱となっています。
製造拠点は長野県安曇野市です。
VAIOは主にパソコン製造・販売とEMSを手がけている企業です。』
(『』、VAIO(企業) Wikipediaより引用)
日本産業パートナーズについて
「日本産業パートナーズはみずほフィナンシャルグループ傘下から独立した日本型のプライベート・エクイティ・ファンド運営会社です。
「プライベート・エクイティ・ファンド」とは複数の機関投資家や個人投資家から集めた資金を事業会社や金融機関の未公開株を取得し、同時にその企業の経営に深く関与して「企業価値を高めた後に売却」することで高いIRR(内部収益率)を獲得することを目的とした投資ファンドです。」
(「」、日本産業パートナーズ、プライベート・エクイティ・ファンド Wikipediaより引用)
EMSについて
「EMSは電子機器の受託生産を行うサービスのことです。
英語Electronics Manufacturing Serviceの頭文字をとった略語です。」
(「」、EMS Wikipediaより引用)
BtoBについて
「英語Buisiness to Consumerという企業と消費者との間のやりとりの対義語で、
英語Buisiness to Buisinessという企業対企業、企業間、企業の間での商取引のことを意味する略語です。」
(「」、BtoB Wikipediaより引用)
筆者は2006年に大学生になった時に初めて購入したノートパソコンがWindowsXPの当時ソニー製のVAIOでした。
名古屋の大曽根のエディオン(当時エイデン)で購入しました。
現在はソニー製というとテレビやレコーダー、デジタルカメラやスマホXperiaシリーズがまず最初に思い浮かぶ製品ではないかと考えられます。
国産のパソコンというと富士通の出雲製、NECの米沢製、VAIOの安曇野製などが思い浮かべられます。
VAIOというブランドは生き残っています。
上記のように数奇な運命を辿って今も生き残ってきています。
パソコンとデジタルカメラ、スマホをすべて自社製で売り出しているAppleやASUSやHUAWEIなどは成功していますが、日本のメーカーはそのビジネスビジョンがなかなかうまくいっていないところが難しいところです。
車載用電池の動向
中国ではCATLやBYDといった製造メーカーが最近、車載用電池のシェアトップクラスを占めてきています。
日本経済新聞によるとパナソニックは車載用電池において世界シェア2位に位置しているようです。
今後電気自動車と車載用電池の生産の動向は注目すべき物事のように筆者は感じています。
中国の企業CATL、BYDについて
「CATLは(Contemporary Amperex Technology)の頭文字で寧徳時代新能源科技股という中国のテクノロジー企業です。CATLは電気自動車やエネルギー貯蔵システムのバッテリー管理システムのリチウムイオン電池、バッテリーマネジメントシステム(BMS)の製造に特化しているメーカーです。」
(「」、寧徳時代新能源科技股CATL Wikipediaより引用)
日本経済新聞によるとこのCATLは車載用電池において世界首位のシェアになっていると報じられています。
BYDは中国のメーカーです。
BYDは比亜迪股份有限公司ともいいます。
「BYDはIT部品(二次電池、携帯電話部品、組立)と自動車の2大事業を展開しています。
BYD汽車は世界初の量産型プラグインハイブリッドカーを発売しています。」
(「」、BYD Wikipediaより引用)
日本経済新聞によるとBYDは車載用電池において世界シェア3位に位置していると報じられています。
中国での自動車の将来は経済にとって・製造にとって大きなテーマとなっていると考えられます。
自動車の将来像は間違いなく仕様が電動車両に大転換されていくことが予測されます。
課題としては需要と供給の規模を的確に合わせられるかが課題になってくると感じています。
供給過剰だと製品が安くなってしまう場合もあるし、需要に供給が追いつかない場合があれば予測や計画が正確に立てづらくなることが考えられます。
経済の規模や資源、人口の問題や企業の経済体力などを考えると今後中国と日本の勢いと規模には相当な開きが出てくることが未来に予測されます。
とらわれない見方をすれば、すごく長い目で考えると、大きな企業は中国など海外で注力して仕事をして活躍して、国際的に生き残りながら日本にも対応するというような豪胆な経済の手腕が未来に求められてくるかもしれないと筆者は不安感とともに考えています。
豊橋市で深刻なごみ処理の問題発生中から考える
(イメージ、プラスチックのストロー画像)
豊橋市は1つのごみ焼却設備が故障・不具合で使えなくなっています。
その分の未焼却のごみが最終処分場に仮埋め立てされるという事態になっています。
一旦仮埋め立てされたごみは、焼却施設の復旧ができ次第、順次焼却されて処分される計画のようです。
豊橋市には生ごみを発酵させてバイオガス、メタンを採取しそのメタンを使った発電をする設備があるそうです。それに利用できる生ごみをでき得る限り使うという対策なども行っているそうです。
イギリスのマクドナルドではプラスチックの代替に紙ストローを採用し始めています。
環境に残存し悪影響を及ぼすとされる素材がより環境に残存して悪影響の無い素材に代替されていくことは環境に対しては好ましいことではないかと筆者は考えます。
豊橋市ではごみの減量や正確な分別を呼びかけるなどしています。
豊橋市の自治体もごみの具体的な処理・分別・再利用・減量のための対策が考えられているようです。
プラスチック代替として注目されている「LIMEX(ライメックス)」
「LIMEX(ライメックス)」とは株式会社TBMが開発・製造している石灰石を主成分とした新素材です。
LIMEX製品の中には生分解性のLIMEX製品がすでに開発済みで、石油由来のプラスチックや紙製品の代替製品として売り出されています。
筆者はテレビを通じて知りました。
素材の科学的に見ても素晴らしいことではないかと考えます。
欧州ではプラスチック代替製品の導入がすでに始まっています。
環境に残存されたプラスチックやマイクロプラスチックは地球環境問題の1つです。
イギリスなどプラスチックの製造を問題視し始めた国にとってはLIMEXという素材の開発は朗報と言えるでしょう。他にも脱石油依存を掲げているサウジアラビアなどの国にとっても石油代替品の素材の開発が前進していることは有意義なこととして捉えられているのではないかと考えられます。
以前筆者はプラスチックの植物由来度を上げていく植物由来プラスチックや生分解性プラスチックについてとり上げ複数記事を書いてきました。
どこかプラスチックの植物由来度を上げようとするだけでは無理があるのではと感じていました。
地球に豊富にある石灰石を使ったLIMEXという素材はプラスチックや紙製品の代替品となる可能性のある素材の1つだと筆者は感じています。
新都市・スマートシティについて考える
(画像、イメージ、東京の都市)
日本の商社などが、海外でスマートシティをつくる活動をすでにしているのをご存知でしょうか。
2018年5月末の報道によると中国も北京郊外の河北省の土地で新都市を開発していくそうです。
新都市のモデルづくりは最新技術や製品を生かすモデルづくりの場と考えることができます。
筆者は日本の場合は将来に社会問題に直面し続けていくことになるのではないかと考えているので、最新技術や最新製品を生かす新都市構想とは別にいろいろと都市の構想が新たに必要なのではないかと考えています。
日本の場合
先日テレビでシルバー人材センターへのシルバー人材の派遣の仕事需要が急増している実態が報じられていました。筆者はもうすでに日本は少子高齢化社会の問題に直面しているのだなと感じました。
社会問題に対して逆境を何とかして順境に変えられないか考えるべき時がすでに来ているようです。
海外の外国の人の雇用や外国人住民の人材・人数確保も自治体・企業側では進んでいるようです。
イギリス王室のハリー王子がアメリカの女優メーガンさんと結婚式をイギリスで挙げました。
アメリカで人権活動をしている黒人の司教がスピーチをして、
聖歌隊やゴスペルの歌の歌い手も人種を越えたパフォーマンスをしてくれていました。
人種や違いにとらわれない人との関わりの姿を「まさにダイバーシティ」と評する人もいてテレビの生中継には筆者も感動していました。
筆者はイギリスの王子様の素晴らしい結婚式を見て、「ダイバーシティ」という考え方を受け入れる器づくりは、いろいろな国の人にとってこれからの未来に必要かもしれない、必要不可欠なのかもしれないという強い印象と新鮮な衝撃を受けました。
今の日本にも、日本に住んでくれて・働いてくれている海外の人にとっても必要な考え方・捉え方かもしれません。
今後の日本を考えた時、新都市やスマートシティの構想だけではない街の構想が必要かもしれないと筆者は考えます。
例えば、人口減少を防ぐとか・多様性や人種などのさまざまな違いにとらわれない上記のようなダイバーシティという考え方による人との関わりの環境醸成や・日本の社会問題である少子高齢化や超高齢化社会の問題解決に適応した街づくりなどが、また新たな街の別の構想として望ましいかもしれないと筆者は考えています。
日本は社会問題の諸問題を解決に導くような新都市やスマートシティも望まれる社会になってきていると筆者は感じています。