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2019年5月に発表された製造メーカーの業績の明暗について

2019年 9月 6日

(イメージ画像、工場夜景)

2019年5月にトヨタとホンダの業績が発表され報じられました。
同日の新聞記事では、アメリカが中国に関税を25%にさらに引き上げて課すことも報じられていました。
トヨタは総じて好業績であった模様で、その一方でホンダは4輪自動車の業績が良くなかったようです。
ホンダは生産規模の最適化に時間をかけてきた背景もあり、さらにその縮小生産スケジュールと米中の貿易摩擦の影響も相まっての業績の不振のようです。
中国、北米が世界の自動車の中での大きな市場であると言われています。
貿易摩擦による関税の影響は今後も中国、北米の自動車の消費にどんな結果や効果をもたらすか以前見通せません。
ものづくりもこうした貿易や経済の影響を少なからず受けると考えられます。
米中は互いに関税をかけている貿易摩擦の最中ですが、そんな逆風もある中で好業績を維持しているトヨタ自動車はすごいです。(2019年5月執筆現在)

ものづくりのメーカー企業では2019年5月発表の業績の明暗が結果として分かれているのが顕著に報じられています。
スマホの消費が買い替えサイクルの長期化などの変化が消費に現れてきているということがまず一番大きな印象であるように見受けられます。
スマホの飽和状態という言われ方もしていますが、スマホを所有している状態ではあるが、まだ買い替えを考えていない、若しくは割安でお得な機種を買い替え検討するというユーザーの方が結構な割合で存在するというほうが正確かもしれないと考えます。
ですから、スマホに関して言えば消費の手控え感のある印象があります。

しかし、例えば車載向けなど多角的に製造・販売しているものづくりは貿易や経済による影響の逆風の中でも業績を伸ばしている企業もあります。
また、工場・生産現場の省人化・自動化などの生産効率改善に貢献する技術や製品もまた売上を伸ばしているものも存在します。(2019年5月執筆現在)

同じ業種や製品でも車載向け・工場・物流などの省人化・自動化、生産効率改善の実現などの需要のある目的に特化した独自技術や製品が手堅い業績をおさめています。
受託生産でつくるという生産をしているメーカーは、動向や状況に適した製造の多角化の戦略が欠かせない・必要とも言われています。

トヨタが4月にHVの特許を無償で開放と発表

2019年 8月 16日

トヨタ自動車はHVハイブリッド車の約2万3000件ほどの特許を無償で開放すると発表しました。
トヨタ自動車の副社長が会見を開き発表しました。

背景に「CAFE」
「CAFEとは英語corporate average fuel efficiencyの略語です。
CAFEとは「企業(別)平均燃費」のことをいいます。
アメリカでは自動車製造企業ごとに企業平均の燃費を算定し、その燃費が基準値を下回らないように義務付けられています。」
(「」、CAFE Wikipediaより引用)

世界の主要国では自動車の環境規制が政策で定められています。
中国はEV電気自動車の購入の際の補助金を2021年までに段階的に減少させていって、廃止する方針です。
その一方で中国は環境規制を自動車メーカーに定めて環境対応の生産の方向にもっていく政策をとっています。

アメリカ・欧州・中国では上記のCAFEという規制がすでに導入されています。
そして日本も2020年からCAFEを導入する予定となっています。

トヨタの今回の自社のHVハイブリッド車に関する約2万3000件もの特許開放は、クルマ業界の製造メーカーの企業別平均燃費の成績改善に寄与するものと考えられます。
CAFEの条件に満たないメーカーは多額の罰金を支払う義務がかせられてしまいます。
そうした損益を世界で減らし、次のEV電気自動車の開発・生産に向かわせる、そういう矜持をトヨタの発表から筆者は感じました。
ただ、規制を厳しく定めている先進国の国々ではHVに振り向くことなく電気自動車の開発・製造・普及に向かうケースも少なからずあるのではないかとも考えられます。

2019年4月現在感じることは、クルマの開発・製造・生産は電動化・電気自動車の開発はもう進むしかない、もう後戻りできないようになってきたのではないかということです。
同時に地球環境の問題への対応は欧州が積極的に推進しているといった印象もあります。
電気、エネルギーの問題、インフラの構築の問題と表裏一体となっているこれからのクルマの展望は長期的な視点では本当に転換の時期を迎えようとしています。
クルマの駆動を支えるエネルギー・電気を賄う、そしてそのエネルギー生産を地球環境対応としてどう構築していけばよいか知恵を絞る必要があります。
ハイブリッドの自社の独自技術・特許を開放することで、トヨタは背水の陣で電動化・電気自動車生産や「CASE」に挑むことになるのでしょうか。

新しい時代のゲーム

2019年 8月 2日

アメリカで5G対応のクラウド配信型のゲームの到来
5G通信規格のスマホやタブレット端末やパソコンで楽しめるクラウド配信型のゲームコンテンツが2019年から始まると報じられました。
マイクロソフトが発表した「クラウドゲーム」と呼ばれるゲームはプレイしたデータの処理をデータセンターで行い、クラウド上にデータを保存するシステムになっています。
グーグルも「Stadia」というゲームコンテンツを、アップルも2019年3月末のスペシャルイベントで「Apple Arcade」というゲームコンテンツをサービス開始することを発表しています。
アマゾンもクラウドゲームに参入するとの予測もあります。
(2019年4月上旬執筆現在)

データ量の大きいコンテンツも5G通信の到来で、リアルタイムでゲームの操作の送受信が可能になるということでクラウド上でデータ処理をして5G通信端末、スマホやタブレットでゲームを楽しめることができるようになります。
こうしたクラウド配信型の新しいゲームのサービスは概ねサブスクリプション(定額制)の有料サービスになるのではないかと考えられます。

現代のゲームはグラフィック処理の優れた高性能パソコンで楽しむユーザーが増えてきています。
現在ではe-Sports(イースポーツ)などと呼ばれており、その道のプロのゲーマーの方が存在するほどの市場になっています。
筆者の周辺にもパーツをネットで購入して、自作のデスクトップPCをつくって、PCゲームを趣味とする人もいます。

一方で「ゲーム障害」と呼ばれる現代病も現れており、健康上・生活上の社会問題の1つとなっています。
スマートフォンでは、特にiPhoneだと1日の操作時間や各ジャンルのアプリやコンテンツの使用時間が自動で計測され、ユーザーの方が端末の使用状況の時間と使用内容を可視的に認識することができます。
このiPhoneの機能は、スマホやタブレットのゲームの利用時間や状況を把握して、ユーザー本人の方が認識し改善することや、ユーザーの方の保護者や御家族がユーザーを管理する上でとても有用であると考えます。

ゲーム製品は魅力を打ち出すことも大事ですが、やはり健康に配慮されている・健康的に利用ができるようにしていくことも重要ではないかと考えます。
そうした内容の要素を機能として持たせていくこともユーザーの方やユーザーの御家族が健康で幸せに生活が送れるために重要な視点なのではないかと感じています。

ユーグレナ増産に向けての新しい提携

2019年 7月 19日

2019年2月後半に株式会社ユーグレナとデンソーが藻類からつくるバイオ燃料事業で提携することを発表しました。クルマ系のメーカーの一大企業のデンソーと株式会社ユーグレナが提携することは興味深いと筆者も感じています。おそらくは様々なアプローチでエネルギー源となるモノを得る・生み出す、製造する・生産することを模索していきたいということなのではないでしょうか。

バイオ燃料・水素・天然ガスなど、石油代替燃料を幅広く得ようとする動きがあることは良いことだと筆者は考えます。バイオ燃料やバイオエタノールについては、二酸化炭素以外の温暖化ガスや有害物質が排出されないかたちで消費できることになれば、十分に可能性のあるモノではないかと筆者も考えます。

株式会社ユーグレナ
「株式会社ユーグレナは東京都港区に本社を置くバイオベンチャーです。
藻類の一種であるミドリムシ(学名:ユーグレナ)を中心とした微細藻類に関する研究開発及び生産管理、品質管理、販売等をしています。」
(「」、株式会社ユーグレナ Wikipediaより引用)

ミドリムシについて
「ミドリムシはユーグレナ植物門ユーグレナ藻網ユーグレナ目に属する鞭毛虫の仲間であるミドリムシ属(ユーグレナ)の総称です。
約59種類の豊富な栄養素を含むことから栄養補助食品(サプリメント)や野菜・果物ジュース、クッキーなどに加える食材として使われたりしています。」
(「」、」ミドリムシ、ユーグレナ Wikipediaより引用)

このユーグレナはバイオ燃料として注目されています。
「バイオ燃料とは、生物体(バイオマス)の持つエネルギーを利用したアルコール燃料、その他合成ガスのことをいいます。
石油のような枯渇性資源を代替しうる非枯渇性資源として注目されている他、二酸化炭素(CO2)の総排出量が増えないといわれていることから、主に自動車や航空機を動かす石油燃料の代替物として注目されています。」
(「」バイオ燃料 Wikipediaより引用)

ユーグレナを増産・量産化し、藻類からバイオ燃料なども得るという工業的な発想から、株式会社ユーグレナとデンソーが提携して技術を開拓することになりました。
両社によってこれからユーグレナのさらなる増産と生産技術開拓が進むと期待されます。

産業を底堅く守るために

2019年 7月 5日

筆者はテレビで日本がこれから・将来にどんな産業で生き残るべきかよく考える必要があるというような厳しい発言を視聴したことをよく記憶しています。
確かに産業を底堅く守ることは将来の日本を改善していくためによく考えていくべきことであると感じています。

2019年3月中旬執筆現在では、まさに日中貿易摩擦、欧州の景気減速・中国の景気減速の最中です。
日本の工作機械などが、納品計画先のメーカーの設備投資の先送り・慎重な方針等によって業績予測が下方修正されています。
スマホの購入台数が減少しているなど消費の動向も上記の動向に影響していると考えられます。

足元の日本の産業がどうしたら明るくなるのかと筆者は考えてみました。
思い浮かんだのはESG(Environmental環境、Social社会、Governance企業統治)投資、SDGs(持続可能な開発目標、Sustainable Development Goals)投資を得られる電力インフラの事業構築や技術・製品が必要なのかもしれないということでした。

本当に気になる日本の電力インフラ
日本では東日本大震災と津波と原発事故の影響で、電力エネルギーを賄う構成比がLNG火力に大きく振れてしまっていることが大変なことであるように感じます。
東南アジアの国でもLNG火力による発電にシフトしていく国が現れています。
石炭火力から石炭よりも低環境負荷で賄えるLNG火力発電にシフトすることは良いことかもしれません。
ですが、日本の場合、火力に発電構成比が傾きすぎていて、地球環境対策面でのポジティブな売りを明確に打ち出せない複雑な状況になっているように感じられます。
そして他方で、福島の原発事故の被害者の方々を思うと、なかなか原発にポジティブになれない民としての想いもあります。
技術的にも、産業的にも、環境問題対応の中身が産業の不安を解消するために必要な中身の1つなのかもしれないと筆者は感じています。
電力を賢く賄う方法を投資する側にアピールできる内容にしていくことは日本にある不安を払拭する鍵の1つかもしれません。
本質的には再生可能エネルギーの導入・開発についてもっと積極的に検討するべきなのではないかと筆者は感じています。

持続可能で、環境に対してよい事業・技術・製品への投資はこれからそれを担うメーカーに注がれていくと考えられます。この傾向は、強まっていくかもしれません。
その投資が注がれながら、持続可能で・環境にもよい売りの技術・製品を工面していくことは、日本にとっても必要なのではないかと感じます。
大きなメーカーは国際的に事業を展開していますから、母国の事情だけにとらわれる・悩まされる必要はないのかもしれません。
ただ状況を投資が注がれるトレンドに業界を持っていくことは必要であると考えられます。

協働ロボットについて

2019年 6月 21日

協働ロボットについて
「協働ロボットは英語で(collaborative robot、cobot、co-robot)などと呼ばれています。
協働ロボットは産業用ロボットの一種です。
人と同じ空間で一緒に作業を行えることが特徴です。
協働ロボットは世界的に労働力の不足が広い業界で産まれています。
部品組み立てや、食品産業、化粧品産業、医薬品産業、物流、外食などのサービス産業で協働ロボットの導入が望まれています。」

協働ロボットは従来の産業用ロボットとは違って比較的小規模であるようです。

一方で「自動車産業、電気産業、電子産業といった製造業を中心に従来の産業用ロボットは使われています。
こうした産業は大規模資本で、寡占も進んでいるため企業数も少ないです。
このためロボット自体の機能も限定的であっても何も問題が無いとされていました。」
(「」、協働ロボット Wikipediaより引用)

日本における協働ロボット
「従来の産業用ロボットは出力が非常に大きいものが多く、安全上、人間とは物理的に隔離した状態で作業を行わせる必要がありました。
日本においては、出力80ワット以上の産業用ロボットについては、「柵で囲い人間の作業スペースから隔離しなければならない」という国内規制がありました。
2013年12月にこの規制が緩和され、「ロボットメーカー、ユーザーが国際標準化機構(ISO)の定める産業用ロボットの規格に準じた措置を講じる」などの条件を満たしていれば、出力80ワット以上の産業用ロボットでも人間と同じ作業スペースで稼働させることができるようになりました。
この規制緩和によって、従来は産業用ロボットを設置できなかった場所でも産業用ロボットを活用できるようになりました。」
(「」協働ロボット、日本における協働ロボット Wikipediaより引用)

協働ロボットは技術的な課題を新しいテクノロジーを活用してクリアしてきています。
新聞でも海外の世界シェアの多くを占める大手の協働ロボット製造メーカーが日本の市場と将来に目をつけて日本で営業展開をすると報じられています。
日本は工作機械や半導体製造装置、産業用ロボットなどの開発・製造を進めるメーカー企業は多いはずなのに、どうしてだろうと筆者は疑問に感じました。
よく読んでみると労働者不足の食品や化粧品、外食産業で他人と同じ空間で一緒に作業を行える協働ロボットの需要が日本国内の産業で具体的に現れているとのことでした。
人口の減少や労働力不足など社会問題を抱える日本は、協働ロボットの活躍の範囲は大きいと見られます。
是非日本の産業ロボットメーカーもニーズに特化した協働ロボットの開発・製造・実現化に励んでほしいと筆者は考えます。

洋上風力発電について

2019年 6月 7日


日本では政府が再生可能エネルギーを主力電源の1つにすることを定めています。
日本ではいち早く普及された再生可能エネルギーは太陽光です。
太陽光パネルはFITという固定価格買い取り制度の後押しもあって日本でもある程度普及しました。
洋上風力を活用した発電は最近になって、日本国内でも政府と企業がこれから取り組むことが大きく報じられています。
太陽光による発電は天候に左右されて、天候によって発電量が変わるデメリットもあります。
洋上風力発電は、設置場所と設備が良ければ、安定して発電量を賄えるとして最近になって注目されています。

洋上風力発電はヨーロッパで普及しています。
「1991年ヨーロッパのデンマークで初めて洋上風力発電が導入されました。
ヨーロッパではイギリス、デンマーク、オランダ、ベルギー、スウェーデン、ドイツ、アイルランド、フィンランド、ノルウェーの順の総発電能力となっています。」
(「」、洋上風力発電 Wikipediaより引用)

日本は海に囲まれた島国です。
しかし、ヨーロッパの場合は遠浅の海で着床式の洋上風力発電設備が設置可能となっている地域もありますが、日本では海底が深い場所が比較的に多く、条件を満たした洋上風力発電設備と場所の設定がまず急務となっているようです。
ただ、日本の政府は企業と一緒になって洋上風力発電の発電事業を積極的に起こそうと動いています。

洋上風力発電は海底に設置する「着床式」風車設備と、海上に設置する「浮体式」風車設備とがあります。
浮体式の洋上風力発電の設備はその技術仕様によりコストがかかるようです。
設置場所と設備仕様とそのコストの問題は日本で洋上風力発電を成功させるための課題であると考えられます。

海外の人の視点では、もっと日本も積極的に再生可能エネルギーの発電事業を推進するべきだという意見もあります。おそらくは電力供給する事業者側にとっては実際の電力普及のコストと電気の料金など価格面で現実としてよく考えていて、なかなか積極的になれないのではないかと考えられます。

オーストラリアでは、陸上風力を活用した発電で、騒音による健康被害を訴える方が出たり、実際に再生可能エネルギーを導入を推進しているドイツやオーストラリアでも電気料金の価格高騰が顕著になって困惑する住民の方も出たりしています。実際の電気料金の価格についてはよくよく慎重に検討する必要もありそうです。

人の健康・環境などの目線でもより良い再生可能エネルギー発電事業の発明と普及や導入がこれからの未来には欠かせないかもしれません。そしてそれはものづくりがその重要な鍵を握るかもしれません。

準天頂衛星システム みちびき

2019年 5月 17日


(画像、人工衛星、イメージ)

準天頂システムについて
「準天頂システムは日本及びアジア太平洋地域向けに利用可能とする航法衛星システムです。
内閣府の特別の機関の宇宙開発戦略推進事務局が、準天頂衛星を用いてシステム構築しました。

衛星みちびきについて
準天頂衛星の軌道は南北にオーストラリアと日本の上空を通るかたちの非対称8の字の軌道を通っています。
その準天頂衛星みちびき初号機はH-ⅡAロケット18号機で2010年9月11日に打ち上げられました。
さらに2017年6月1日にみちびき2号機がH-ⅡAロケット34号機で打ち上げられています。
そして2017年8月19日にみちびき3号機がH-ⅡAロケット35号機で打ち上げられました。
最新のみちびき4号機は2017年10月10日にH-ⅡAロケット36号機で打ち上げられています。
みちびき3号機は1・2・4号機と違って静止軌道へ投入されて運用されています。
みちびき1・2・4号機は等間隔で互いを追いかけるように準天頂軌道で運用されています。
今後の予定としては、準天頂衛星システムは2020年に初号機の後継1機と2023年に衛星3機を追加して7機体制で運用することが閣議決定されています。」
(「」、準天頂衛星システム Wikipediaより引用)

現在運用されている準天頂衛星みちびき4機は2018年からシステムを運用開始されています。
このみちびき4機体制の準天頂衛星システムは日本版GPSとも呼ばれ、きわめて高精度での衛星測位が可能になるということで注目されています。
測位の誤差は数センチ以内であるとも言われていて、例えばトラクターなどの農業機械の運転自動化など広い範囲での利活用が見込めるとして期待されています。

この日本版GPSとも呼ばれる準天頂衛星システムによる衛星測位システムは未来の自動運転・コネクテッド化・IoT・電動化などのためには欠かせないものでもあるようです。
みちびきは将来のクルマの世界に欠かせない存在のようで、筆者としても今後も打ち上げが無事成功することを期待しています。

変貌中のクルマと移動の世界

2019年 5月 3日


電池の存在はかつて・昔は、もともと非常に高価なものでした。
そのため人はガソリンを燃料とする内燃機関エンジンを搭載する自動車の製造・生産をすることを選択してきました。
しかし電池の開発・研究は進み、比較的手の届く値で量産可能な電池が生産されるようにまでなってきました。
それでも現在でも電池生産・製造には希少金属(レアメタル)が不可欠となっていて、いまだにまだまだ高価なものと見なされています。

電気自動車は現在では環境志向・未来志向のクルマとして発売・製造販売・量産されるにまで至ってきています。
海外でも地球温暖化・都市の大気汚染対策・環境対策として具体的に電気自動車が推奨されるようになってきました。
昨今ではリチウムイオン電池が電気自動車搭載向け電池の現段階での主流となっています。
そして次世代の電池として全固体電池についての研究・開発が現在進行中です。

CES2019ではデンソーは車載用エッジコンピュータ「Mobility IoT Core」を搭載させた車両を出展しました。
電動化と自動運転を見据えての製品です。
2019年から先は、5G通信、コネクテッドカー化、そして自動運転の未来へと向かおうとしています。
また、デンソーはオランダのトムトム社とデジタル地図の開発で提携を発表しました。
デジタル地図は自動運転の未来に欠かせないとされており注目です。
電動化・コネクテッド化していく未来のクルマは今変革期の真っ最中です。

デジタル地図というとすぐ思い浮かべるのは筆者の場合、身近なものではGoogle Mapです。
筆者はAndroidスマホを使用していますが、そのGoogleOSのスマホで、スマホの位置情報とGoogle Mapのデジタル地図を活用した移動を実現できています。
AppleのiPhone端末でも位置情報とデジタル地図を活用した使い方ができます。
例えばiPhoneで撮影した写真フォトは時間と位置情報も含めたデータが記録されます。

新車の世界もデジタル地図データとクルマの位置情報を活用した移動となっていくと見られており、注目です。
ただ、クルマの運転に必要なデジタル地図やデータはスマホを超えた精度や正確さが求められることが想定され、必要なデータ量が膨大になることが考えられます。
普及実現に向けてたゆみない努力の蓄積と環境の整備・構築が欠かせないと考えられます。

半導体の進歩とコンピュータ科学について

2019年 4月 19日


(イメージ画像)

CPUの進化はもうムーアの法則が成り立っていられなくなっていると言われていたりするようです。
「現に2017年5月にエヌビディアのCEO、Jensen Huang氏が「ムーアの法則は終わった」ことに言及しています。
ムーアの法則とはインテルの創業者の1人であるゴードン・ムーアが唱えた大規模集積回路(LSIおよびIC)の製造・生産における長期傾向について論じた1つの指標で、経験則に類する将来予測です。
1965年に自らの論文上で記したのが最初で、関連産業界で広まっていった考えです。」
(「」、ムーアの法則 Wikipediaより引用)

最近ではCPUだけでなく、それと連携したGPUなど、専門的に活躍する高性能・高機能の半導体製品が活躍するようになってきました。
GPUは動画コンテンツの編集・書き出しや、画像認識AIに非常に有用で、むしろパソコンの3D画像や動画の世界で必要不可欠な存在に成長しています。
CPU単体の進化は鈍化してきたかのように見えますが、総合的に見れば着実にパソコンは進化していると考えます。
1台のパソコンに記録できるストレージ容量も増えてきていますし、RAMメモリもAppleのiMac ProやMacBook Proのカスタマイズ仕様に見られるように最大容量が増えてきています。
通信自体や通信規格も進歩してきています。

コンピュータ科学
Google検索で日本語で「コンピュータ科学」で検索してみると、なかなか筆者は理解の的を得られませんでした。
コンピュータ科学を英語に直訳すると「Computer Sciense」です。
英語で「Computer Sciense」と呼ばれているコンピュータ科学に該当することを学べる日本の大学の学科は、大学によって名称や所属学部が異なっているようです。
「Computer Sciense」に該当することを学べる学部および学科は、、工学部・理工学部内の「情報工学科」や「情報システム工学科」、「電気電子情報工学科」、「情報通信工学科」などになっていたり、理学部内の「情報科学科」などになっていたり、情報学部となっていたりして、大学によって異なります。
少なからず筆者は衝撃を受けました。

上記のように、コンピュータ科学を学ぶことができる大学の学部や学科は大学ごとに呼び名が違ったりしているので、学びたいことがしっかり学べるように相当しっかり下調べや検討が必要のように感じます。

コンピュータ科学に精通している人材は、機械学習や深層学習をAIや機械にさせる新しい産業の仕事の分野でこれから国際的に求められている人材の1つであるそうです。
ですからコンピュータ科学はものづくりやテクノロジーにとって貴重な学習領域であるのではないかと考えます。
産業のためにも日本国内でも、コンピュータ科学を学ぶ人、精通している人がより育っていけば良いなと考える次第です。