トヨタ自動車、2026年のEV生産を150万台から100万台へ縮小
2024年9月上旬、、トヨタ自動車はEVの生産計画を2025年に40万台強、2026年に100万台に修正しました。
この大幅な生産目標の見直しは、想定以上のEV市場の減速が背景にあると言われています。
EVの売り上げの勢いが鈍化している中で、一部の自動車メーカーはプラグインハイブリッド車の生産増強にも動いているところもあります。

日本が電動車と位置付けるクルマについて
日本が電動車の位置付けるクルマの仕様は、
エンジンとモーターを組み合わせて走行するハイブリッド車HV、
外部から車載電池に充電可能で、EVモードなどモーターのみでの走行も可能であるプラグインハイブリッド車、
大容量の車載電池の電気をもとにモーターで走行する電気自動車EV、
水素を燃料とする燃料電池車FCVです。

日本国内ではハイブリッド車の比率が最も高く、
その次がガソリン車です。
その次にディーゼル車、そしてプラグインハイブリッド車が1％強、電気自動車がおよそ2％ほどとなっているようです。
日本国内でも日本政府が今後2035年までに乗用車新車販売の100％を電動車にする目標を掲げています。
ですので今後10年程度以内にガソリン車やディーゼル車ユーザーがクルマを、
ハイブリッド車・プラグインハイブリッド車・電気自動車・水素燃料電池車のいずれかに買い替えることが想定されます。
日本では新車販売で軽自動車が占める割合が高く、軽自動車で電動車が買い替えられることなども実際に重要なのではないかと考えます。
クルマの仕様の大転換が2020年代後半から2035年に向けてより進んでいく流れとなっていくと考えられます。

EVの要となる車載電池
日本のクルマメーカーは日本国内に電気自動車搭載向けの車載電池の生産拠点を設けたいようです。
トヨタや日産などは経済産業省の支援も受けて1兆円弱規模の投資を行い、
日本国内で車載電池の生産拠点を構築していく計画です。

中国で着実に伸びている再生可能エネルギーとその関連技術・製品
2013年から2023年の10年で中国国内の再生可能エネルギーが占める割合は、
全体の3割から5割へと急成長しています。
中国の2023年の火力発電が占める割合は50％を切っています。
太陽光や風力などの発電量が伸びているのは、
中国国内で太陽光パネルや風力の発電機などの開発・製造事業が躍進しているからであると考えられます。
現状では太陽光パネルのシェアは中国のメーカーが圧倒的に大きいです。
また風力発電機のシェアも中国のメーカーが上位を席巻しています。
世界でCO2排出の多いとされてきた中国が電源構成比の改革をいち早く進めているのは良いことであると考えられます。

気候変動に伴う災害や人的被害を抑えるため、CO2排出量をまずはピークアウトさせることが肝要であると考えます。
日本も再生可能エネルギーの発電量を増やして総発電量のうちの火力発電の％を確実に減らしていくことも重要であると考えられます。
しかし、同時に家庭の電気料金を家計の過負担とならないよう工夫することもまた難しい現実課題なのかもしれません。

日本発のペロブスカイト太陽電池
建築物に形状を柔軟に変えて搭載できると期待されているペロブスカイト太陽電池の実用化が進もうとしています。
ペロブスカイト太陽電池は日本の研究者が最初に発明した技術です。
ただ基礎情報はすでに海外にも広まっており、量産・コスト面などでの競争はすでに始まっていると考えられます。
次世代の電気自動車搭載を狙う、日本産の高付加価値・高機能のペロブスカイト太陽電池の開発・普及も期待されているといいます。

家庭向けのソーラーパネルで蓄電して使う発電機なども地味に発売されています。
電気を再生可能エネルギーで実際に賄っていくことは人の生活に関わる重要な課題かもしれません。
日本国内でも平日日中の勤務時間帯などに稼働していない自動車が電気自動車に買い替えられて、
かつその電気自動車に太陽光などの再生可能エネルギーで蓄えられた電力が利活用できれば良いと考えられます。
大容量の電気自動車に搭載される二次電池を活用する手法もいろいろと考えられるかもしれません。

希少金属の再生利用
日本政府は車載電池や蓄電池に含まれる希少金属を回収・再利用を義務付けるように法整備する方針です。
日本は自動車搭載蓄電池製造向けなど工業的に使用する希少金属をすべて輸入に頼っています。
今後クルマの電気自動車化・電動化が進む中で、
電池などの製品に含む希少金属を再生可能な資源として有効活用することは、経済安全保障の観点からも重要視されていく模様です。
クルマの電気自動車化が進めば、人工の多い都市を走行する自動車も、より希少金属を含む車種も増えると考えられます。
クルマの製造業関連の将来を見据えて、
希少金属の再生利用開発とコスト面での課題を解決していける方向で企業・国・地方が臨む必要があると考えられます。

クルマ製品に採用しているプラスチック素材製品の再利用化へ
欧州では生産する新車に使用するプラスチック素材製品も、
一定割合以上再生利用を義務付けていく環境規制を課す予定であるといいます。
日本の自動車メーカーも一定以上のプラスチック素材製品の再利用化に向けて、
2030年前後をめどに結果を出していく方針のようです。

製鉄の低炭素消費化、その先の脱炭素化
日本国内でも特に二酸化炭素排出量の多い製鉄では、電炉や水素製鉄法など、
環境規制を見据えた開発・製造手法が試されています。
脱炭素化の目標のもと、資源の加工製造や回収・再利用の取り組みはさらに重要視されていくと考えられます。
2024年8月執筆現在、日本でも1日の最高気温35度以上を記録する暑い日が続きます。
人の生産活動の蓄積の結果である地球温暖化・気候変動は確実に身近な問題となってきています。
地球温暖化、森林の破壊、土壌の汚染、海洋汚染、水質汚染、大気汚染など環境上の厳しい問題があります。
法律や規制の形で国や地域がメーカーの行先をリードして、
将来は罰則なども適用されて制限をかけていくことが予測されます。
規制等の導入以前に環境規制に対応していく取り組みも産業の持続には必要かもしれません。

日本の自動車メーカー中国でのエンジン等製造削減
2024年7月下旬、ホンダや日産、日野などの日本の自動車メーカーが、
中国での自動車向けエンジン製造を大幅に削減・撤退する計画であることが判明しました。
中国国内での自動車製造関連のエコシステムは大きな転換点を迎えているようです。
日本製鉄などは自動車用鋼板の製造規模を削減する新たな計画を表明するなど波乱が起きています。
中国では中国のメーカーによる電気自動車生産・販売が盛んになってきています。
日本のメーカーは一旦中国でエンジン仕様車の生産を縮小し、
電気自動車の製造に注力していく方針のようです。
この現在の転換期に中国メーカーの電気自動車生産規模は大きく、
あふれた在庫は東南アジアなど他国にも向かっている模様です。
中国メーカー製の電気自動車はEVの中では低価格で手頃なため、中国国内でも消費があるようです。
欧米では早くも低価格で生産規模の大きい中国メーカーの電気自動車に対して高い関税をかけるなど警戒を強めています。

欧米で見直されてきているトヨタのハイブリッド車
トヨタのハイブリッド仕様車の売れ行きが底堅くなっているようです。
EVの販売の売れ行きが今一つ伸びず、反対にハイブリッド仕様車の売れ行きがよくなっている模様です。
燃費も良く、充電不要で給油してモーターとエンジンの双方を使えるハイブリッドが、
実用面で見直されてきているのではないかとも考えられます。
今のところ（2024年7月下旬執筆現在）電気・充電器の無い・少ない、もしくは限られる地域にとっては、
ハイブリッド仕様車にも利点があるようです。
ただEV化は今後2030年（6年後程度）をまずはめどに日本の大手クルマメーカーでも生産が加速していく計画です。
EV化で先行している中国では中国国内メーカーが競争力をつけています。
日本のクルマメーカーは北米などEV購入の顧客補助制度の利用を見越しつつ、
量産拠点をより見極めていくと考えられます。
トヨタなど、日本のクルマメーカーは、EV向け車載電池の大規模な調達投資・見込みもつけてきており、
今後も量産・販売・普及が実際のところうまくいくかこれからも注目です。

ジャパンエンジンコーポレーションの船舶向けアンモニア燃料エンジン
ジャパンエンジンコーポレーションは、
脱炭素燃料の一種であるアンモニアを燃料とする船舶のエンジン開発をしています。
船舶の脱炭素化事業は2024年7月執筆現在のところ欧州と日本が一先ず先行している模様です。
アンモニアは水素に比べ液化しやすく、水素の貯蔵法の一つとして有力視されてもいます。
ジャパンエンジンコーポレーションは、
船舶エンジンのアンモニア燃料の活用技術の開発に賭けてそれに成功している企業です。

アンモニアについて
「アンモニアは分子式NH3の無機化合物です。
常圧では無色の気体で、特有の強い刺激臭を持ちます。
水によく溶ける性質で、水溶液（アンモニア水）として使用されることも多いです。
化学工業では基礎的な窒素源として重要とされています。
また生体において有毒であるため、重要視される物質です。
塩基の程度は水酸化ナトリウムより弱いです。」
（「」、アンモニア Wikipediaより引用）

液体アンモニア及び毒性について
「水素に比べてアンモニアは液化しやすい特性があります。
沸点が-33℃と高いです。毒性は粘膜に対する刺激性が強いです。
濃度0.1％以上のガス吸引で危険症状を呈します。
悪臭防止法に基づく特定悪臭物質の1つです。
毒物及び劇物取締法においても劇物に指定されています。
日本では高圧ガス保安法で毒性ガス及び可燃性ガスに指定されています。
白色のボンベを用い、「毒性」などの注意書きは赤で書くように定められています。
液体状のものが飛散した場合は非常に危険です。
特に目に入った場合には失明に至る可能性が非常に高いです。
高濃度のガスを吸引した場合、刺激によるショックが呼吸停止を誘発することがあります。
生体において、血中アンモニア濃度が高くなると、中枢神経系に強く働き、意識障害が生じます。」
（「」、アンモニア、液体アンモニア、毒性　Wikipediaより引用）

EUから始まるAIの規制
世界に先駆けて欧州でデジタル市場法というAIの厳しい規制が施行されています。
このEUのデジタル市場法は2022年11月1日に公布され2023年5月2日に施行された規則です。
これによって米Appleは2024年6月下旬に、
「Apple intelligence（アップル　インテリジェンス）と呼ばれるAI機能の、
欧州での今年中のリリースを見送る予定となっていることを表明しています。
米メタ（旧フェイスブック）も年内の欧州でのAI機能のリリースを見送る方針とのことです。
AIの規制やその活用の規則は今後世界の他の地域や国々で定められていくと考えられます。
日本は2024年6月執筆現在のところ比較的AIに関する規制は緩いほうかと考えられます。
ただAIを活用した偽の動画や音声なども見られるようになってきており、
安全面での配慮や熟慮は今後さらに必要性は増していくであろうと考えられます。

AIの飛躍的な進化は今後さらに進む
「汎用人工知能とは英語でArtificial General Intelligence、略してAGIとも呼ばれます。
汎用人工知能とは人間が実現可能なあらゆる知的作業を理解・学習・実行することができる人工知能です。」
（「」、　汎用人工知能 Wikipediaより引用）
ソフトバンクグループの会長兼社長の孫正義氏は2024年6月21日の株主総会で、
「汎用人工知能は3～5年以内に来る。
それを超える人工知能Artificial Super Intelligence ASIは10年前後で来る」
と予測しています。

AI開発に欠かせないエヌビディア製のGPU、AI半導体の需要はものすごくあります。
エヌビディアの時価総額は500兆円を超え、半導体市場の内でも圧倒的なAI関連でのシェアを誇っています。
ChatGPTの進化と普及とともに汎用人工知能AGIの開発の時代が始まっているのではないかと感じます。
ITデバイスを通じた各種アプリケーションの機能にAI機能を駆使したものの浸透が始まってきていることを感じるからです。
ただそういった時代ではあるものの、人ができるより良い仕事も必要であると考えます。
人による倫理面や安全対策においてのAIへの対応は重要であるとも考えます。

日本メーカー5社の自動車の認証不正が新たに発覚
2024年6月上旬、トヨタ自動車、マツダ、ヤマハ発動機、ホンダ、スズキ5社の38車種に認証不正が見つかりました。
国土交通省が自動車製造関連メーカーに求めた内部調査で判明したものです。
6月3日午後の記者会見で豊田章男会長が謝罪しています。
国土交通省はトヨタ、マツダ、ヤマハ発動機の6車種について十分な安全性の確認ができるまで出荷停止を指示しました。
自動車製造は日本の製造業の主力事業です。
今後の対応が真摯かつ迅速に実施されることを期待します。

AI半導体関連の発表で活況だったCOMPUTEX台北2024
AI関連開発で活況となっている半導体製造市場は、
2024年5月にマイクロソフトが発表したCopilot+PC要件をクリアしたAI半導体製品の発表で盛り上がりを見せています。
マイクロソフトが2024年5月に発表したCopilot+PCは「エッジAI」と呼ばれるものです。
エッジAIとは端末側で処理するAIのことを意味します。
AIサーバー向けのエヌビディアやAMDの新たなAI半導体製品や、
Copilot+PCの要件に準拠したAMDのエッジAI向け半導体新製品の発表などは特に注目を集めました。
AMDは早速Copilot+PCの要件に準拠したNPU（ニューラル・プロセッシング・ユニット）を備えた新しいチップを発表することとなりました。

他方で、オープンAIが開発しているChatGPTなどの生成AIはサーバー・クラウド上で処理され回答が返ってくるものです。
今後生成AIもエッジAIも進化が著しく進むと期待されています。
マイクロソフトが2024年5月にクアルコム製の新チップをSurfaceシリーズに採用し、
Copilot+PCとしてエッジAI処理が十分可能なPCやチップのシステム要件を発表したことで、
それに準拠した製品の開発競争が激しくなっているようです。
AI向けの半導体市場はサーバー側の生成AI向けと端末側で処理するエッジAI向けでそれぞれ当面は進化が続いていくものと期待されます。

MicrosoftのAI PC、Copilot + PC
2024年5月下旬、米Microsoftが米クアルコム製のチップを搭載した、
Surface Pro、Surface Laptopを6月18日に発売することを発表しました。
そしてHPやASUS、デル、レノボなど他の大手PCメーカーも同チップを搭載したCopilot + PC要件に準拠した製品の発売を発表しています。
パソコン、スマホ、タブレットなどのIT機器にAI機能を持たせようとする製造トレンドが生まれています。

英アーム設計、クアルコム製のチップ、Snapdragon Xシリーズ
Surface Pro、Surface Laptop2024年モデルに新たに採用されたチップ、クアルコムのSnapdragon Xシリーズ。
Snapdragon X Elite3種、Snapdragon X Plus1種となっています。
このチップの回路線幅は4nmで、AI機能に特化したNPUを備え、
このNPUは、一秒間に処理可能な演算回数は毎秒45兆回という驚異的な性能を持っているといいます。
この性能は2024年に発売されたApple社のM3チップを上回るともいわれます。
NPUとは機械学習や深層学習における計算処理を高速化するためのチップです。

AI機能の開発・実装とAI半導体製造の競争がいよいよ本格化
MicrosoftはAI機能を実装させるPCの要件を発表しています。
要件とは、Microsoftが承認したSoC（システム・オン・チップ）で、NPUが40TOPS（毎秒40兆回演算）以上の性能を実現していること、
16GB以上のDDR5もしくはLPDDR5メモリ、
256GB以上のSSDもしくはUFSストレージ、となっているようです。
今後クアルコム製のチップだけに限らず、上記の要件を満たすチップを搭載すればよいとのことです。
ですのでまだクアルコム製だけに限らず、他のチップを製造している大手メーカーにもチャンスはあります。
従来まで、WindowsPCのCPU・GPUはインテルやAMD製のチップが搭載された製品が主流でした。
今回クアルコム製の、
Androidのスマホ・タブレットに搭載されてきたSnapdragon製品を、
新たに開発・進化させてMicrosoft製のPCに正式に採用されたことは驚きでした。

（イメージ画像、トヨタのクルマ）

トヨタの2023年度新車売上業績好調
2024年4月8日、トヨタ自動車は2024年3月期の連結決算を発表しました。
営業利益は5兆3529億円、売上高が45兆953億円、純利益は4兆9449億円となっています。
営業利益の増益は値上げによる効果が約1兆円、為替円安の影響が約6850億円のプラスに働いたといいます。
EVの世界販売は欧米で減速している状況であるといいます。
トヨタ自動車はEVの世界販売を2026年に150万台を目指すとしています。
トヨタ自動車の佐藤社長はこれにプラグインハイブリッド車PHVも数に含める方針であることを表明しました。

2024年5月7日、米Apple社のM4チップ搭載のiPad Proが発表されました。
M4チップは新型のiPad Pro向けにMac製品より先に優先されて搭載されることとなりました。
M4はM3チップを進化させた3nmプロセスの第2世代という位置づけになります。
2020年に米インテルのCore iシリーズを採用してきた流れを変更し、
アップル独自のApple siliconと呼ばれるM1チップが登場し、
以降M1、M2、M3、M4シリーズのチップ（SoC）がMacやiPad Pro・Air製品に採用されてきています。

IT関連では最近になって生成AIなどAI関連の技術開発が注目されています。
ChatGPTを生み出した米オープンAIやそれに出資し提携もしている米マイクロソフトが自社のBing ChatやCopilotなどのサービスにChatGPTの技術を活用しています。
IT機器製品、クラウドストレージのサービスに続いて、
生成AI向けのデータセンターやサーバーなどへの投資が東南アジアの国や日本などへも米GAFAMと呼ばれるIT大手が設備投資を判断している状況です。
中でもGPUを専門的に設計・開発してきた米エヌビディアは生成AI向けのCPU・GPU製品の製造・販売、
またそれらを扱うソフトウェアの開発および提供で世界でシェアを伸ばし先行しています。
一方でAppleは2024年になってから株価が振るわない状況が見られると指摘されています。
AI関連で人気を集め業績が伸びる流れは、IT機器製造分野でも今後より重要視されていくと考えられます。
米Appleも当然次のITの波となっているAI機能関連の開発強化は避けては通れないと考えられ、
2024年6月のAppleの開発者イベントのWWDCでの発表の内容が期待されます。
（2024年5月執筆時点）

（画像、パソコンのメモリ）

DRAMについて
DRAM（ディーラム）とは、「Dynamic Random Access Memory」の略称です。
パソコン・スマホなどに搭載されているRAMという半導体メモリの一種です。
パソコンやスマホなどに広く搭載され利用されているものです。
RAMとは「Random Access Memory」の略称です。
DRAMとは揮発性メモリとも呼ばれ、電源を切ると記憶内容が消えてしまいます。
ですので保存したいデータはパソコン・スマホのSSDストレージなどに保存しておく必要があります。

ストレージ・SSDについて
ストレージとは補助記憶装置などとも呼ばれます。
ストレージはパソコンやスマホなどのデータを長期間保管しておくことのできる装置のことです。
「SSDとはSolid State Driveソリッド・ステート・ドライブの略称です。
SSDは集積回路を用いた補助記憶装置の一種です。
シリコンドライブ、半導体ドライブ、メモリドライブなどとも呼ばれます。
主に記憶素子にフラッシュメモリが用いられており、パソコン上からは通常のディスクドライブとして認識されます。」
（「」、ソリッド・ステート・ドライブ Wikipediaより引用）

HBMメモリ
HBM（High Bandwidth Memory）は3D積層メモリ技術製品の一種です。
従来の2D平面のメモリよりもはるかに帯域幅が高い特徴があります。
「2022年に米オープンAIがChatGPTをリリースしてから、
生成AIの開発競争が始まってHBMの後継規格であるHBM3などの需要が急増しているといいます。」
（「」、High Bandwidth Memory Wikipediaより引用）
生成AIの登場・普及によってHBM製品が注目されるようになってきています。
HBMは従来のメモリに比べて圧倒的なデータ転送速度を持つことが魅力です。

2024年4月下旬、韓国のSKハイニックスと台湾のTSMCは2026年に量産を見込む、
ロジック（演算）半導体とHBM4の次世代パッケージング技術開発で提携することが報じられました。
SKハイニックスとTSMCの技術開発におけるこの提携は生成AI需要が本物であることと、
半導体の開発が3D実装・積層技術が本格的に究められようとしてきていることを表してきているものと考えられます。