水素鉄道、水素商用車普及に向けて
2021年3月下旬に、トヨタといすゞと日野自動車が提携を発表しました。
小型の商用車へのピュアEV電気自動車や水素燃料電池仕様搭載を見据えた提携であると報じられています。
脱炭素化の政策のトレンドに背中を押された感じでもあります。
水素は貴重なCO2排出フリーの可能性のある燃料です。
水素の調達コストは欧州のほうがまだまだ安く、日本にも燃料としての本格的な普及には課題があります。
そんな欧州ではドイツで水素燃料電池で走行する鉄道車両の2024年の試験走行が始まろうとしています。
環境対応の開発の面で欧州がリードしています。
トヨタ自動車の豊田章男社長はインフラとしての水素という面でもしっかり考えていくというような旨のコメントが報じられています。
クルマで環境対応の実現化を図る上で、インフラ整備としての水素燃料の側面も重要視していることがわかります。
自動車の環境規制を超えて生き残りをかける場合には、燃料やエネルギー源の像もしっかり据える必要を感じているのであろうかとも考えられます。
日本にとっては、再生可能エネルギーをより安価で量産できる設備の構築は喫緊の課題です。
日本の電源構成は海外に比べると火力8割と地球温暖化対策の面で遅れをとり、苦しい状況です。
CO2排出に関しては乗用車が3割強、商用車が3割弱を全体の中で排出しているといいます。
乗用車はピュアEV電気自動車・電動車、商用車では小型でFCV水素燃料電池車・ピュアEVや電動車の普及がCO2排出大幅減には欠かせないと考えられます。
筆者はHVハイブリッド車に乗っています。筆者が走行している愛知県三河地域では見たところまだまだガソリン車・ハイブリッド車が乗用車の仕様の主です。
国際的な流れの中で、2030年での地球温暖化ガス排出大幅削減へ向けての具体的な数値目標が欧州を筆頭に政策として強調されてきています。
アメリカや日本でもその例外ではなく、野心的な数値目標が期待され注目されています。
2030年の具体的な野心的な数値目標の実現に向けて、政策や規制によって日本でも水素燃料電池車やピュアEVが主となる流れに徐々に変わっていくのか注目です。
